Facebookで仕事に応募しただけなのに…元公務員34歳女性が｢日本人男性を狙った特殊詐欺｣の実行役になるまで

日本人を狙う特殊詐欺グループは、どんな人たちなのか。凶悪な犯罪者集団を想像するかもしれない。だが実際には、元公務員の34歳女性のように、生活に追い詰められ、求人に応募した末に詐欺拠点へ送られた人もいる。ジャーナリスト・藤川大樹さんの著書『ルポ特殊詐欺無法地帯』（文春新書）から、実行役の実態を紹介する――。
■34歳公務員が特殊詐欺に加担
年の瀬が迫った二〇二三年十二月のことだった。
ミャンマーの最大都市ヤンゴンに住む長年の友人から通信アプリ、Signalで電話が掛かってきた。普段はテキストだけのやりとりなので、珍しいな、と思った。
彼は興奮した様子で「死んだのではないか、と思っていた姪が、（北東部シャン州コーカン自治区の中心都市）ラウカイから帰ってきました。彼女は中国マフィアが運営する特殊詐欺の拠点で働いていたそうです。話を聞いてみませんか」と打診してきた。
ラウカイも中央の統治が行き届かず、特殊詐欺の拠点となっている場所の一つだった。後述するが、中国と国境を接するシャン州では二〇二三年十月二十七日、「三兄弟同盟」を名乗る三つの少数民族武装勢力と国軍との間で激しい戦闘が勃発した。そのきっかけが特殊詐欺だったことから、二つ返事でインタビューをお願いした。
タイ国境のミャンマー東部カイン州で国軍傘下だったカレン族の武装勢力「国境警備隊（BGF）」が中国系犯罪組織と結託して特殊詐欺に手を染めていることについては第一章で詳述した。シャン州での特殊詐欺も手口はほぼ同じである。
友人の姪は連邦選挙管理委員会で働いていた元公務員で、取材当時三十四歳。二〇二一年二月のクーデター後、職務をボイコットする「市民不服従運動（CDM）」に加わった。最初は「軍も国民の反発に折れ、すぐに民主主義国家に戻るだろう」と楽観視していたが、時は容赦なく過ぎていく。収入が途絶え、気持ちもふさぎ込む日が増えた。
■きっかけはFacebookの求人
ある日、フェイスブックを眺めていると、「英語でのデジタル・マーケティング」という求人が目に入った。
「英語で商品の販売促進をする仕事かな」
そう考えて応募した。英語の面接にパスし、ヤンゴンのオフィスビルの一室で一週間の「研修」を受けた。研修の講師はミャンマー人だったが、上司とみられる中国人の男がいた。ビルマ語は全く話せず、監視しているような雰囲気だったという。
研修を通じ、これから自分のやる仕事が特殊詐欺だと分かった。月給は「最低でも百万チャット（約三万七千五百円）だ」と告げられた。人を騙す仕事に逡巡したものの、生活していくため詐欺グループに加わることを決めた。
「特殊詐欺をしなければいけないというのは母親に相談しました。CDMに一年以上加わったため収入がなくなり、背に腹は代えられませんでした。言い訳をすれば、私たちの役割は（詐欺の対象となる）人を探すだけで、実際に騙す行為は中国人がやると聞かされていたので、犯罪に加担しているという感覚は薄かったんです」
国軍に抵抗するため職務をボイコットした公務員が食いっぱぐれ、特殊詐欺に手を染めなければいけない状況は皮肉だ。
二〇二二年十一月、彼女は陸路で中国と国境を接するラウカイへ向かった。
■スマホ没収、外出禁止、ノルマ未達成は暴力
「職場」はラウカイのホテルだった。
看板は中国語で書かれており、女性には読めなかった。食堂や診療所、カジノなどを備え、出入り口では自動小銃を手にした「ピトゥシット」と呼ばれる親軍派の民兵が警備に当たっていた。借金の形(かた)に売られてきた中国人が逃げるのを阻止するのが役目だと聞かされた。外出は原則禁じられていたが、ミャンマー人は民兵と仲良くなれば、こっそりと出ることができたという。
「ホテル内には特殊詐欺の『会社』（グループ）が二十ぐらい入っていました。証券取引所のようにパソコンが並ぶ二つのホールでは、二百～三百人ほどの若者が二十四時間体制で働いていました。中国人が過半数で、英語ができるミャンマー人が三割ほど。それ以外にベトナム人やラオス人がいました。中国人は人身売買の被害者もいれば、お金目当てに自分の意思でやってきた人もいました。自らの意思で来た人たちはIT技術に長け、ネットワーク作りが上手でした」
詐欺拠点では「中国マフィアの中堅幹部しか見なかった」という。首魁(しゅかい)は中国におり、現場にオンラインで指示を出すだけだ、と聞いた。月に二度ほど、詐欺師から賭博客まで全員を外に出し、携帯電話やパソコンなどの所有物を余さず点検する「サプライズ・チェック」があり、拠点内の写真などは撮れなかった。
詐欺は主に偽の仮想通貨への投資を持ちかける手口だった。各グループにはノルマが課せられ、達成できない場合は殴られるなどの「罰」を受けた。ただ、罰を受けるのは専ら中国人で、ミャンマー人への暴力はほとんどなかったという。
■「元気？」に返信したら標的に
女性はパソコンや二十台近いスマートフォンを渡され、米ニューヨークに住む架空の中国人女性を演じさせられた。ターゲットは、「米国や英国など英語圏に住む三十～六十五歳の男性」。パソコン上で与えられたソフトウェアを展開すると、ターゲットのリストが表示され、その中から年齢などでさらに絞り込んでいった。
詐欺師たちはターゲットが住む国の生活時間に合わせて寝起きする。女性は時差が大きい欧米諸国を割り当てられたため、昼夜逆転の生活が続いた。詐欺拠点の食事は豚肉を使った料理が多く、夜中の仕事はストレスが溜まるため「倍ぐらい太った」という。
女性は二十台のスマートフォンを駆使し、WhatsAppなどさまざまな通信アプリで手当たり次第にメッセージを送った。
「ジョン、元気？」

「僕はジョンじゃないよ」

「ごめんなさい。間違えて送っちゃったみたい。返信ありがとう」
二百～三百人にメッセージを送ると、四、五人から返信があった。詐欺グループが用意した英語の「台本」通りにやりとりを重ねて親しくなり、名前や年齢、家族構成、趣味、職業などを聞き出すのが、彼女たち「情報係」の役目だった。組織内では「Hot Chat」や「Happy Chat」と呼んでいた。
■日本人男性も狙われている
実際にターゲットをだますのは中国人チームの役割だったという。女性は「中国人チームは、私たちが得た情報を基に、『独身でこの職業なら（偽の）仮想通貨への投資を持ちかけよう』などと分析していました」と証言する。主な手口は親交を深めたターゲットに偽の仮想通貨投資を持ちかけるやり方で、中国人エンジニアが作った偽のプラットフォームに誘導していた。
「中国人は主に同じ中国人と日本人を、私たちのように東南アジアから来た人は、英語圏の人や自国民を標的にしていました。日本語ができるミャンマー人がオンラインで日本人被害者とみられる男性と会話したり、中国人が翻訳ソフトで中国語を日本語に変換してメッセージを送ったりする様子も見ました」
給料は人民元で支払われ、女性は月三千五百元（約七万円）を受け取っていた。週に一度の外出許可時にミャンマーのチャットに換金して実家に送金したり、外で食事をしたりした。
実際に詐欺を行う中国人たちの給料は、倍以上の七千元（約十四万円）から一万元（約二十万円）だった。詐欺が成功すると、騙し取った金額の一定割合がコミッションとして支払われた。「一従業員」だった中国人が一夜にして大金を手にし、自ら別の詐欺グループを立ち上げることもあったという。

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藤川 大樹（ふじかわ・ひろき）

東京新聞記者

1980年、静岡県静岡市生まれ。東京外国語大学外国語学部卒業。2004年、中日新聞社（東京新聞）入社。経済部、社会部、バンコク支局などを経て、現在は国際部デスク兼論説委員。2019年に「税を追う」取材チームで「日本ジャーナリスト会議（JCJ）」大賞を受賞。

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（東京新聞記者 藤川 大樹）