デンソーがトヨタに指示を出すようなもの…今の戦闘機開発の現場で起きている"主客転倒"

戦闘機はどのように開発されているのか。防衛省防衛研究所主任研究官の小野圭司氏は「近年の戦闘機や防衛装備品は、電子機器とそれを制御するソフトウェアが性能の鍵を握る。そのため、それらを扱う民間のIT企業が防衛関連の売り上げ上位に位置するようになってきた」という――。
※本稿は、小野圭司『防衛産業の地政学　これからの世界情勢を読み解くための必須教養』（かんき出版）の一部を再編集したものです。
■主役はハードウェアからソフトウェアへ
防衛装備品はソフトウェアで制御される。その性能はハードウェアとしての出来具合よりも、ソフトウェアの完成度によって大きく左右される。
これについて航空自衛隊の技術幹部（技術開発を任務とする幹部自衛官）が、「必ずしも正確ではありませんが」と断ったうえで、戦闘機開発を例に以下のような面白い話を紹介している（※今福博文「航空自衛隊の技術開発について│航空防衛戦略の観点から」『戦略研究』第29号（2021年10月）7頁）。
「ちょっと昔、スープラとか2000GTのようなスポーツカーが求められていましたけれども、これからはプリウスのように走行性能よりは内装・電子装備品が重視されている車が求められてきた、といった感じです」「トヨタが日本電装（引用者註：株式会社デンソーを指す）に対して『このような車体を開発するので構成品を作ってくれ』という開発形態から、日本電装がトヨタに対して『このような電子装備品を開発したから、この能力が発揮できる車体を設計してくれ』と指示する関係への変化、と捉えることができるかもしれません」。防衛装備品開発における主客転倒が起きているのである。
もちろん実際の戦闘機開発において、電子装備品メーカーが航空機メーカーにあれこれ指図することはない。しかし近年では戦闘機性能の優劣が、空力特性よりはレーダーやセンサから得られる情報の処理能力に大きく依存しているのは確かだ。
さらに言うと空力特性も、機体の形状もさることながら飛行制御プログラムに左右される。かつてはパイロットが操縦桿・ラダーペダルを通して直接機体（補助翼・操舵翼）を操縦していたが、これでは人間の操作精度や認知力、即応性や微妙な操作の限界に直面する。
■すべての情報をコンピュータが制御する
ところが現代では、パイロットの操縦桿などの操作量は電気信号化され、各種センサからの情報とともに一旦コンピュータに集められる（※センサから入力される情報は、機体の姿勢、加速度、回転速度、空気圧、エンジンの稼働状況など）。それらを受けて飛行制御プログラムが機体の動きに関する最適値を弾き出し、電気信号として各補助翼・操舵翼に伝える。
こうして人間の操作精度や認知範囲を超えた飛行制御が可能となる（フライ・バイ・ワイヤ）（※（公財）航空機国際共同開発促進基金【解説概要21‐1】「フライ・バイ・ワイヤの技術動向」）。
この方式は民間航空機にも取り入れられている。飛行制御だけではなくエンジンの出力調整も、「人間の操作とセンサの情報」をコンピュータで処理してエンジンに伝わっている。
このような制御は最近の自動車と同じだ。運転者が操作するアクセルはエンジンと直接繫がっておらず、間に電子制御装置（コンピュータ）が入る。運転者によるアクセルの踏み込み具合、センサからの速度・エンジン回転数・冷却水温・吸気流量などの情報は、一旦電子制御装置に入力される。そこでソフトウェアが計算したエンジン出力（燃料噴射量・点火タイミング）やギアポジションの最適値がエンジンと変速機に伝えられる。
軍用機の場合を例に出したが、この傾向は陸海空の防衛装備品一般に当てはまる。センサやコンピュータなどで構成される電子機器、それを制御するソフトウェアが装備品性能の鍵を握っている。
■ウクライナとガザで展開するハイブリッド戦争
防衛装備品はソフトウェアで制御されるが、それに人工知能（AI）や機械学習アルゴリズムを組み込むことで、装備品の自律性、敵の行動予測、リアルタイムな意思決定が可能となり、戦場での即応性が向上する。また人的被害の抑制も期待できる。
こうしたことから、軍においては今後一層のAI活用が見込まれる。防衛省もAIの一層の活用に向けて、2024年7月にAI活用の方針となる「防衛省AI活用推進基本方針」を策定したところだ。
2022年2月にロシアの侵攻を受けたウクライナや、2023年10月に始まったパレスチナ・ガザ地区を実効支配するイスラム組織ハマスとイスラエル軍との衝突では、AIが多く使われている。ただウクライナやガザ地区でのAI利用は、それが武器や防衛装備品に組み込まれたものに限らない。
例えばウクライナ侵攻においては、ウクライナ軍はAI関連企業の助けを借りて、無人機の制御、各種情報分析、攻撃目標の選定、ロシア軍が犯した戦争犯罪の証拠収集などを行っている。これにはウクライナ企業だけではなく、西側企業が支援している。さらにロシア・ウクライナの双方が、AIを使った偽情報・偽画像などを拡散している。これはハイブリッド戦の一環であり、市販されているスマートフォンで十分対応可能だ。
またガザ地区では、イスラエル軍が「ラベンダー」というAIシステムで住民の中からハマスの戦闘員を攻撃対象として割り出している。また建物特定用のAIシステム「ハブソラ」も使われている。
■顔認証技術テストで世界1位を獲得し続けている日本企業
AIを搭載したシステムは、戦場における膨大なデータを即時に分析し、敵の行動を予測する能力を提供する。こうすることで迅速な対応だけでなく、予防的な戦略も可能となる。例えばAIを利用して敵の動向や通信を解析し、サイバー攻撃や物理的な攻撃の兆候を事前に察知することで、効果的な防御態勢をとることも可能となる。
このようなシステムを開発する企業は、別に防衛関係に特化していない。むしろ優れた民生用技術が軍事転用されている場合がほとんどだ。画像認識技術は、日本電気（NEC）や日立製作所などの日本企業が強い分野だ。
日本電気は米国国立標準技術研究所の顔認証技術テストで、数年続けて世界1位を獲得している。2021（令和3）年に開催された東京オリンピックでも、大会会場・施設への入場確認用システムに日本電気の顔認証技術が取り入れられた。またイスラエルのコルティカなどのスタートアップ企業も技術面で強みを発揮している。
■IT企業が防衛関連の売り上げ上位に
ソフトウェア主導の防衛装備品開発では、デジタルツイン（サイバー空間での再現）やシミュレーション技術も重要な役割を果たしている。デジタルツインを用いると、物理的な装備品やシステムのデジタルコピーを使って動きを仮想環境で再現させることができる。
物理的な試験をやらずに装備品の性能を確認できるので、開発に要する時間と経費が大幅に節約できる。これにAIや機械学習を組み合わせることで、シミュレートしたデータの解析、改善点の洗い出しが迅速にできる。
ソフトウェア主導の防衛装備品開発は、その柔軟性と効率性が大きなメリットであるが、一方でセキュリティや信頼性に関する課題も存在する。AIやソフトウェアが装備品の核心部分を担うことで、サイバー攻撃やシステムの脆弱性が新たなリスクとなる可能性がある。このため、開発段階からセキュリティ対策を講じ、システムの強固さを確保することが重要である。
こうなると防衛装備品の開発は、従来型のいわゆる「防衛産業」の枠をはみ出し、スタートアップを含めたソフトウェア開発やIT（情報通信）関連企業などにも広がることになる。すでにその傾向は現れており、日本でも富士通や日本電気が防衛関連の売り上げ上位に位置している。
それだけではなく、伝統的な重工業型の防衛関連企業でもソフトウェア開発・IT関連部門の比重は高くなる。先の喩えを用いるならば、デンソーがトヨタに注文を付けるだけではなく、トヨタ社内でもソフト開発・IT関連部門の比重が高くなるということだ。

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小野 圭司（おの・けいし）

防衛省 防衛研究所　主任研究官

1963年兵庫県生まれ。京都大学経済学部卒業後、住友銀行を経て、1997年に防衛庁防衛研究所に入所。社会・経済研究室長などを経て2024年より現職。この間、青山学院大学大学院修士課程、ロンドン大学大学院（SOAS）修士課程修了。専門は戦争・軍事の経済学、戦争経済思想。『戦争と経済 舞台裏から読み解く戦いの歴史』（日経BP 日本経済新聞出版）、『いま本気で考えるための日本の防衛問題入門』（河出書房新社）など著書多数。

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（防衛省 防衛研究所　主任研究官 小野 圭司）