老人ホームの良し悪しを判断するには何を基準にすべきか。介護の専門家の吉田肇さんは「将来入るかもしれない老人ホームに目星をつける際は、パンフレットを読むだけでなく、実際に施設を見学し、複数の施設を比較するとよい。
※本稿は、吉田肇『介護・老後で困る前に読む本』(NHK出版)の一部を再編集したものです。
■長く住み続けられる自宅とは
2025年には団塊の世代が75歳以上となります。以後も75歳以上の人口割合は増え続けることが予想され、医療や介護のニーズの増加が見込まれています。そこで厚生労働省は、2025年をめどに「可能な限り住み慣れた地域で、自分らしい暮らしを人生の最期まで続ける」ことができるよう、地域の包括的な支援・サービスを提供する「地域包括ケアシステム」の構築を推進しています。地域包括ケアシステムの中軸となる公的機関が、地域包括支援センターで、介護相談の最初の窓口です。介護が必要になる前に、必要な支援サービスの所在地や支援内容を確認しておくと良いでしょう。
自宅で利用できる在宅サービスの範囲はおよそタクシーワンメーター(初乗り)圏内という想定のもと、自宅を中心に在宅サービスの拠点をマッピングしたモデル図を現在作成しています。中でも①在宅療養支援診療所②小規模多機能型居宅介護③定期巡回・随時対応サービスの3つのサービスが近隣にあると、自宅で長く住み続けることが可能になります。ただ、例えば図表1の熊本県熊本市のように、範囲を5キロメートル圏内に伸ばすことで対象の在宅サービスの選択肢が増えるなど、地域によって異なるのが実情です。
①在宅療養支援診療所
在宅療養支援診療所とは、通院が難しい患者さんや、自宅での療養を希望する患者さんが安心して療養生活を送れるよう、365日24時間体制で「訪問看護」「往診」に対応している診療所のことです。主に事前に日にちを決め、定期的に医師が自宅を訪問して診療や診察をする訪問診療と、急変したときなど突発的な状況で訪問して診療にあたる往診が受けられます。
訪問診療は一般的には月に1、2回の頻度で医師や看護師が行います。かかりつけ医を選ぶ際には、訪問診療を行っているかどうかもひとつのポイントになります。
■「訪問」「通い」「宿泊」の機能をあわせ持つサービス
②小規模多機能型居宅介護
小規模多機能型居宅介護とは、利用者ができる限り自立した日常生活を送れるよう、「訪問」「通い」「宿泊」の3つの機能をあわせ持つサービスのことです。
「訪問」はホームヘルパーが利用者の自宅を訪問し、食事・排せつ・入浴などの介助、掃除・洗濯・買い物・調理などの支援を行います。「通い」は利用者の施設への送迎を行い、食事や入浴などの介助、書道・生け花・体操などのレクリエーションプログラムや、リハビリテーションプログラムを提供しています。「宿泊」は利用者の施設への宿泊を受け入れ、食事や入浴の介助、機能訓練などを利用者に応じて提供しています。
私のこれまでの経験では、小規模多機能型居宅介護は利用者やご家族の満足度が非常に高いサービスのひとつです。「訪問」「通い」「宿泊」の3つの機能を組み合わせて利用することで、住み慣れた地域での生活を継続でき、手続きはひとつの事業所と契約するだけなのでシンプルです。また、3つのサービスを横断して提供しているため、常に顔なじみのスタッフにケアしてもらえるというのも心強い利点です。利用回数の制限はなく、利用者の体調や介護者の状況に合わせて柔軟にサービスを選択でき、サービス費用が月額定額制で予算を立てやすいというメリットもあります。
■必要時に専門家が自宅に訪問してくれる
③定期巡回・随時対応サービス
定期巡回・随時対応サービス(正式名称:定期巡回・随時対応型訪問介護看護)は、「訪問看護サービス」「定期巡回サービス」「随時対応・訪問サービス」の3本柱から成ります。
「訪問看護サービス」は主治医の指示があった場合に看護師などが利用者の自宅を訪問し、療養上のお世話や必要な診療の補助を行います。
「定期巡回サービス」はホームヘルパーなどが定期的に利用者の自宅を巡回し、安否確認、排せつ介助、水分補給、配膳・下膳、服薬介助、移動/移乗介助、起床/就寝介助などを行います。
「随時対応・訪問サービス」は24時間365日、利用者や家族からのケアマネジャーへの緊急連絡や救急車の出動要請などを受け付け、必要があれば介護福祉士(ケアワーカー)、ホームヘルパー、看護師などを派遣し、急な排せつの介助や転倒への対応、バイタル値測定や服薬管理などを行います。
■夜間でも対応してくれる
定期巡回・随時対応サービスは利用者の生活リズムに合わせた訪問介護・看護を夜間でも受けられる利点があり、要介護度に応じて1日複数回[図表2]サービスを受けることができます。小規模多機能型居宅介護と同じく、サービス費用が月額定額制で予算を立てやすいというメリットもあります。
地域の在宅療養支援診療所、小規模多機能型居宅介護、定期巡回・随時対応サービスを利用できるのは要介護認定者です(小規模多機能型居宅介護は「要支援」でも利用可能)。近隣にこの3つの事業所がどれだけあるのか、どんな評判なのかを調べておきましょう。
シニア向け賃貸住宅などへの住み替えの際にも、あらかじめ3つの事業所の分布を調べておくことをお勧めします。
■老人ホームは誰が決めるか
私どもが実施したアンケート調査では、老人ホームへの入居について「本人が選んだ」という回答は1割以下、9割以上が「家族が選んだ」との回答でした。認知症の進行による入居では、「家族が選んだ」という回答の割合はさらに上がります。
ご家族が選ぶ場合は、「年金額と貯蓄でまかなえる費用」「家族の自宅から通いやすい立地」などが優先される傾向があります。ちなみにご家族が娘さんの場合、「自分の家からも通いやすい老人ホーム」を希望されることが多いです。
老人ホーム選びについてお子さん世代から受ける相談で多いのは、「親に早めの備えをしようと訴えても取り合ってもらえない」というお悩みです。「自分が認知症になったらいいも悪いもわからないんだから、どんな施設でもいい」「自分はまだ元気だから、倒れたときのことなんて考えたくない。成り行き任せでいい」などと言われてしまうと、返す言葉もありません。
親御さんの気持ちもわからなくはないのですが、「もしも自分が入るなら、こんな老人ホーム」と希望を周囲に伝えておかなかったために、本意ではない施設に入らざるを得なくなり、後悔したり、揉めたりするケースが実に多いのです。本人も家族も納得できるように、老人ホームに求める条件の優先順位を決めておき、親子で共有しておきましょう。優先順位を決めておけば、老人ホームを下調べする際に確認すべき内容も明確になります。
■気になる老人ホームを見学しておこう
将来入るかもしれない老人ホームに目星をつける際は、パンフレットを読むだけでなく、実際に施設を見学すること、可能なら複数の施設を訪ねて比較することをお勧めします。見学の際は、いくつかのポイントがあります。
まず、来訪者に対して職員が笑顔できちんと挨拶してくれるかどうか。それだけで研修が行き届いているかがわかります。
もちろん、「元気で明るい雰囲気だとかえって居心地が悪い」「部屋で静かに過ごしたいので、室内空間の充実が最優先」という方もいるでしょう。「自分に合っている、合っていない」の基準で判断するといいと思います。
■見学で必ずしたい質問項目
さらに、案内してくれる職員に「このホームはいつまでいられますか?」と質問してみましょう。「いつまでもいられますよ」と漠然とした答えが返ってきた場合、選択肢から外したほうが無難です。看取りまでケアする体制のあるホームであれば、「昨年は10人の方が亡くなり、そのうち7人がこのホームで、3人が病院で亡くなりました」などと具体的な情報を伝えてくれるはずです。
そして、トイレを必ず借りましょう。日々の清掃が行き届いているかを確かめるためです。
ほかにも、衛生管理が杜撰(ずさん)だと、食堂のテーブルがベタベタしていたり、醤油(しょうゆ)差しなどにホコリがたまっていたりします。介護職員が「掃除は清掃業者の仕事」という姿勢でゴミのひとつも拾わない施設から、職員各自が衛生に気を配っている施設までさまざまありますので、よく観察しましょう。
最後に、施設の責任者が見送りの挨拶に出てきてくれるかどうか。
以上のポイントは、施設内を10分も歩けば確認できます。自分の経験上明言できるのは、とても律儀に対応してくれる職員がいる一方で、挨拶ひとつしない職員がいるなど、対応が一律でないホームは要注意だということです。属人的な運営は一部の職員に負担が集中しがちで、それを放置していること自体が「難あり」な施設だと推測できます。
■すべての条件がそろっている施設はほぼない
私自身、老人ホームの運営に携わっていた現職時代はこうしたポイントについて常に注意を払い、ホームのサービスに携わる人たちにも意識するようにと伝えていました。
老人ホームに求める条件として、「費用」「立地」「職員や入居者の雰囲気」「生活支援サービス」「介護サービス」「看護や医療機関との連携」「認知症ケア」「食事内容」「リハビリ支援」「趣味やレクリエーションのプログラム」などが挙げられます。自身が何を優先するのかを周囲に伝え、見学の際にも優先事項に沿ってよく確認しておきましょう。
現実的な話をしますと、予算との兼ね合いもありますから、すべての条件が申し分なくそろった施設はほぼないと考えたほうがよいでしょう。だからこそ、「これだけは譲れない」という希望を親が元気なうちに親子間で共有しておくことが重要なのです。
(吉田 肇)
その際に見るべきポイントや聞くべき質問がある」という――。
※本稿は、吉田肇『介護・老後で困る前に読む本』(NHK出版)の一部を再編集したものです。
■長く住み続けられる自宅とは
2025年には団塊の世代が75歳以上となります。以後も75歳以上の人口割合は増え続けることが予想され、医療や介護のニーズの増加が見込まれています。そこで厚生労働省は、2025年をめどに「可能な限り住み慣れた地域で、自分らしい暮らしを人生の最期まで続ける」ことができるよう、地域の包括的な支援・サービスを提供する「地域包括ケアシステム」の構築を推進しています。地域包括ケアシステムの中軸となる公的機関が、地域包括支援センターで、介護相談の最初の窓口です。介護が必要になる前に、必要な支援サービスの所在地や支援内容を確認しておくと良いでしょう。
自宅で利用できる在宅サービスの範囲はおよそタクシーワンメーター(初乗り)圏内という想定のもと、自宅を中心に在宅サービスの拠点をマッピングしたモデル図を現在作成しています。中でも①在宅療養支援診療所②小規模多機能型居宅介護③定期巡回・随時対応サービスの3つのサービスが近隣にあると、自宅で長く住み続けることが可能になります。ただ、例えば図表1の熊本県熊本市のように、範囲を5キロメートル圏内に伸ばすことで対象の在宅サービスの選択肢が増えるなど、地域によって異なるのが実情です。
①在宅療養支援診療所
在宅療養支援診療所とは、通院が難しい患者さんや、自宅での療養を希望する患者さんが安心して療養生活を送れるよう、365日24時間体制で「訪問看護」「往診」に対応している診療所のことです。主に事前に日にちを決め、定期的に医師が自宅を訪問して診療や診察をする訪問診療と、急変したときなど突発的な状況で訪問して診療にあたる往診が受けられます。
訪問診療は一般的には月に1、2回の頻度で医師や看護師が行います。かかりつけ医を選ぶ際には、訪問診療を行っているかどうかもひとつのポイントになります。
■「訪問」「通い」「宿泊」の機能をあわせ持つサービス
②小規模多機能型居宅介護
小規模多機能型居宅介護とは、利用者ができる限り自立した日常生活を送れるよう、「訪問」「通い」「宿泊」の3つの機能をあわせ持つサービスのことです。
「訪問」はホームヘルパーが利用者の自宅を訪問し、食事・排せつ・入浴などの介助、掃除・洗濯・買い物・調理などの支援を行います。「通い」は利用者の施設への送迎を行い、食事や入浴などの介助、書道・生け花・体操などのレクリエーションプログラムや、リハビリテーションプログラムを提供しています。「宿泊」は利用者の施設への宿泊を受け入れ、食事や入浴の介助、機能訓練などを利用者に応じて提供しています。
私のこれまでの経験では、小規模多機能型居宅介護は利用者やご家族の満足度が非常に高いサービスのひとつです。「訪問」「通い」「宿泊」の3つの機能を組み合わせて利用することで、住み慣れた地域での生活を継続でき、手続きはひとつの事業所と契約するだけなのでシンプルです。また、3つのサービスを横断して提供しているため、常に顔なじみのスタッフにケアしてもらえるというのも心強い利点です。利用回数の制限はなく、利用者の体調や介護者の状況に合わせて柔軟にサービスを選択でき、サービス費用が月額定額制で予算を立てやすいというメリットもあります。
■必要時に専門家が自宅に訪問してくれる
③定期巡回・随時対応サービス
定期巡回・随時対応サービス(正式名称:定期巡回・随時対応型訪問介護看護)は、「訪問看護サービス」「定期巡回サービス」「随時対応・訪問サービス」の3本柱から成ります。
「訪問看護サービス」は主治医の指示があった場合に看護師などが利用者の自宅を訪問し、療養上のお世話や必要な診療の補助を行います。
介護サービスのみの利用でも定期的にアセスメント(利用者の心身の状態、希望、取り巻く状況などを正しく評価・分析し、適切な対応をとること)を行います。
「定期巡回サービス」はホームヘルパーなどが定期的に利用者の自宅を巡回し、安否確認、排せつ介助、水分補給、配膳・下膳、服薬介助、移動/移乗介助、起床/就寝介助などを行います。
「随時対応・訪問サービス」は24時間365日、利用者や家族からのケアマネジャーへの緊急連絡や救急車の出動要請などを受け付け、必要があれば介護福祉士(ケアワーカー)、ホームヘルパー、看護師などを派遣し、急な排せつの介助や転倒への対応、バイタル値測定や服薬管理などを行います。
■夜間でも対応してくれる
定期巡回・随時対応サービスは利用者の生活リズムに合わせた訪問介護・看護を夜間でも受けられる利点があり、要介護度に応じて1日複数回[図表2]サービスを受けることができます。小規模多機能型居宅介護と同じく、サービス費用が月額定額制で予算を立てやすいというメリットもあります。
地域の在宅療養支援診療所、小規模多機能型居宅介護、定期巡回・随時対応サービスを利用できるのは要介護認定者です(小規模多機能型居宅介護は「要支援」でも利用可能)。近隣にこの3つの事業所がどれだけあるのか、どんな評判なのかを調べておきましょう。
シニア向け賃貸住宅などへの住み替えの際にも、あらかじめ3つの事業所の分布を調べておくことをお勧めします。
■老人ホームは誰が決めるか
私どもが実施したアンケート調査では、老人ホームへの入居について「本人が選んだ」という回答は1割以下、9割以上が「家族が選んだ」との回答でした。認知症の進行による入居では、「家族が選んだ」という回答の割合はさらに上がります。
ご家族が選ぶ場合は、「年金額と貯蓄でまかなえる費用」「家族の自宅から通いやすい立地」などが優先される傾向があります。ちなみにご家族が娘さんの場合、「自分の家からも通いやすい老人ホーム」を希望されることが多いです。
一方で、ご家族が息子さんの場合、施設の立地は兄弟間で公平な場所を選びがちです。わかりやすく例えるなら、「長男一家が神奈川県、次男一家が埼玉県だから、間をとって東京都内の老人ホームを探そう」といったように、親本人にとって全くなじみのない地域の老人ホームに決められてしまうケースも少なくありません。
老人ホーム選びについてお子さん世代から受ける相談で多いのは、「親に早めの備えをしようと訴えても取り合ってもらえない」というお悩みです。「自分が認知症になったらいいも悪いもわからないんだから、どんな施設でもいい」「自分はまだ元気だから、倒れたときのことなんて考えたくない。成り行き任せでいい」などと言われてしまうと、返す言葉もありません。
親御さんの気持ちもわからなくはないのですが、「もしも自分が入るなら、こんな老人ホーム」と希望を周囲に伝えておかなかったために、本意ではない施設に入らざるを得なくなり、後悔したり、揉めたりするケースが実に多いのです。本人も家族も納得できるように、老人ホームに求める条件の優先順位を決めておき、親子で共有しておきましょう。優先順位を決めておけば、老人ホームを下調べする際に確認すべき内容も明確になります。
■気になる老人ホームを見学しておこう
将来入るかもしれない老人ホームに目星をつける際は、パンフレットを読むだけでなく、実際に施設を見学すること、可能なら複数の施設を訪ねて比較することをお勧めします。見学の際は、いくつかのポイントがあります。
まず、来訪者に対して職員が笑顔できちんと挨拶してくれるかどうか。それだけで研修が行き届いているかがわかります。
次に、入居者や職員の表情がいきいきしているかどうか。楽しく語らう様子などからホームの雰囲気をうかがい知ることができます。
もちろん、「元気で明るい雰囲気だとかえって居心地が悪い」「部屋で静かに過ごしたいので、室内空間の充実が最優先」という方もいるでしょう。「自分に合っている、合っていない」の基準で判断するといいと思います。
■見学で必ずしたい質問項目
さらに、案内してくれる職員に「このホームはいつまでいられますか?」と質問してみましょう。「いつまでもいられますよ」と漠然とした答えが返ってきた場合、選択肢から外したほうが無難です。看取りまでケアする体制のあるホームであれば、「昨年は10人の方が亡くなり、そのうち7人がこのホームで、3人が病院で亡くなりました」などと具体的な情報を伝えてくれるはずです。
そして、トイレを必ず借りましょう。日々の清掃が行き届いているかを確かめるためです。
ほかにも、衛生管理が杜撰(ずさん)だと、食堂のテーブルがベタベタしていたり、醤油(しょうゆ)差しなどにホコリがたまっていたりします。介護職員が「掃除は清掃業者の仕事」という姿勢でゴミのひとつも拾わない施設から、職員各自が衛生に気を配っている施設までさまざまありますので、よく観察しましょう。
最後に、施設の責任者が見送りの挨拶に出てきてくれるかどうか。
施設の入居者への普段の対応はそうしたところにも表れるものです。
以上のポイントは、施設内を10分も歩けば確認できます。自分の経験上明言できるのは、とても律儀に対応してくれる職員がいる一方で、挨拶ひとつしない職員がいるなど、対応が一律でないホームは要注意だということです。属人的な運営は一部の職員に負担が集中しがちで、それを放置していること自体が「難あり」な施設だと推測できます。
■すべての条件がそろっている施設はほぼない
私自身、老人ホームの運営に携わっていた現職時代はこうしたポイントについて常に注意を払い、ホームのサービスに携わる人たちにも意識するようにと伝えていました。
老人ホームに求める条件として、「費用」「立地」「職員や入居者の雰囲気」「生活支援サービス」「介護サービス」「看護や医療機関との連携」「認知症ケア」「食事内容」「リハビリ支援」「趣味やレクリエーションのプログラム」などが挙げられます。自身が何を優先するのかを周囲に伝え、見学の際にも優先事項に沿ってよく確認しておきましょう。
現実的な話をしますと、予算との兼ね合いもありますから、すべての条件が申し分なくそろった施設はほぼないと考えたほうがよいでしょう。だからこそ、「これだけは譲れない」という希望を親が元気なうちに親子間で共有しておくことが重要なのです。
(吉田 肇)
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