なぜ｢絶対に勝てない戦争｣を始めたのか…山本五十六が反対を押し切って真珠湾攻撃に挑んだ"意外な理由" (2025年8月9日)

なぜ日本はアメリカと戦い、敗北したのか。日本海軍史研究者で大和ミュージアム館長の戸高一成さんは「連合艦隊司令長官の山本五十六は『アメリカと戦争したら負ける』と考えていたが、とある理由で真珠湾攻撃を強行に押し進めてしまった」という――。※本稿は、戸高一成『日本海軍 失敗の本質』（PHP新書）の一部を再編集したものです。■アメリカは明治末期から“仮想敵”だったそもそも日本が「アメリカとの戦争」を考えたのは、日露戦争後の明治40年（1907）に策定された「帝国国防方針」からである。このときに日本はアメリカを「仮想敵」とした。そして、アメリカと戦うとすれば、その中心となるのは海軍であった。ただし、誤解してはならないのは、「アメリカ＝敵」ではなく、あくまで「仮想」敵ということだ。仮想敵国を設定することで、それに対する防衛力を検討し、国防の方針を立てる。そして、予算を組む際の基準にする。極端なことをいうと、予算獲得のために仮想敵が必要になるのであり、そのために仮想敵を置いただけ、といっても過言ではない。したがって、当初の海軍の対米意識は、アメリカ海軍を「必ず戦う相手」としていたわけではなかった。しかし、仮想敵としている以上、海軍兵学校では「いずれ日本はアメリカと戦う」という前提で教育がなされ、それが大正時代の中頃には、「お前たちは太平洋でアメリカと戦う」というストレートなものになった。そのため、海軍兵学校50期（大正11年・1922年卒）前後の人たちは皆、「俺たちはいずれ太平洋でアメリカと戦う」と思いこんでいたという。これは「仮想敵という設定が、日米衝突の根源に変質してしまった」と言えなくもないが、海軍内で「本当にアメリカとぶつかるかもしれない」と考えられるようになったのは、昭和15年（1940）に締結された日独伊三国同盟の前後からである。■徐々に「対米衝突は不可避」という意識が高まるそれまで「日米衝突」は「いつか」起こるものであり、今日明日の差し迫った問題ではなかった。ところが、三国同盟成立の前後から「ドイツと同盟を組んで枢軸側に加われば、イギリス、アメリカとの衝突は必至だ」と認識されるようになり、「対米衝突は不可避である」という意識が強くなっていく。この段階で、軍令部と海軍省の横断的な組織である海軍国防政策委員会・第一委員会がつくられた。そこを中心に、対米戦の準備が進められていく。軍は「抑止力機能」としての組織だから、大勢としては戦争回避こそが任務である。したがって、基本的に「戦争はするべきでない」が常識であり、本当に「対米戦争をしなければならない」と思って動いたのは第一委員会などの一部の人間で、海軍の中ではそれほど多くはなかった。それでも、「アメリカとの衝突はやむを得ない」として、事実上、対米戦争の準備を始め、昭和15年の暮れに海軍は、「出師(すいし)準備」の作業に着手した。陸軍で出師準備にあたるのは「動員」と呼ばれ、兵隊を定員まで増やす。戦争が起こらなければ兵隊を帰せばいい。しかし海軍は陸軍と違い、軍艦に手を加えなければならない。たとえば、戦艦や巡洋艦のバルジ（船体外側のふくらみ）の中に、水密パイプをぎっちり詰めて不沈対策をする。ただし、パイプを詰めたところは人間が入れず、メンテナンスができない。その部分は傷み放題になり、通常は10年もつ軍艦が5、6年で駄目になる可能性がある。元に戻すのも大工事であり、海軍の出師準備は一度始めたら、引っ込みのつかない作業なのである。■「勝ちパターン」の再現を狙っていたこのときの軍令部作戦課長だった富岡定俊が、「出師準備は戦争を決意しなければ発動できない」と戦後語っているが、出師準備に着手したことは、海軍が戦争を決意したと考えてもいいだろう。少なくともその時点で、海軍が「対米戦が、ここ1、2年のうちに起こるのは避けがたい」と認識していたことは確かである。昭和15年の暮れから翌年の正月にかけて、海軍の国防と用兵を担う軍令部は、対米戦の準備を進めた。ではアメリカを相手に、どのように戦おうとしていたのか。基本は、明治時代の帝国国防方針の延長線上にある。日本はまず、南方資源を確保する。そのときは当然ながら、アメリカの植民地フィリピンを押さえる。これに対して、アメリカはフィリピンを奪還した上で北上し、日本本土に向かう。これを日本はマリアナ諸島、ないしは小笠原諸島のラインで邀撃（＝迎撃）し決戦をする……。要するに、日本海軍にとって輝かしい歴史である、日露戦争における日本海海戦の再現を狙っていたのだ。■アメリカの本土占領を考えた人はいなかったその際、艦隊決戦が行なわれるまでの間に、少しずつアメリカ艦隊の戦力を減らし、連合艦隊との戦力比を有利にするという、漸減作戦にも重きが置かれた。その戦備として、潜水艦や飛行機が加えられるなど、多少、帝国国防方針は改訂されてはいるが、目の前に来た敵と戦って撃退するという、明治時代につくられた基本構想に大きな変化はない。軍艦の要求性能もそれに基づいているので、日本の艦隊は遠くまで航海することを想定していなかった。そのため、「大和」「武蔵」の建造を盛り込んだ③（マルサン）計画を見ると、艦隊に随伴するタンカーの建造計画さえないのだ。タンカーがなければ、遠洋作戦に出動した軍艦は、燃料切れで動けなくなる。だから、「真珠湾攻撃はできない」といわれた（実際には、不足分を民間のタンカーで補った）。日本海海戦の再現を前提に作戦構想を立てていた海軍は、戦争の結末も日露戦争のように、講和条約を落としどころとして想定した。したがって、アメリカの本土占領を考えたり、ワシントンDCまで進撃しようと考えた人間は、当然ながらいなかった。たとえアメリカが日本の何倍もの戦力をもっていても、少なくとも太平洋艦隊、大西洋艦隊に分かれていて、対日戦争に使える艦隊の数は限られている。それと互角に戦える艦隊を日本はもっているから、主力艦隊決戦で打撃を与え、アメリカが継戦意志を失えば講和する。それができれば勝利である……。これが、海軍の対米戦争における考え方だった。■軍令部は真珠湾攻撃に大反対していた昭和16年（1941）の南部仏印進駐は、東南アジアに権益をもつ、アメリカ、イギリス、オランダを刺激することに繋がった。海軍はそれを予期し、「アメリカと衝突する引き鉄を引くのと同様だ」と反対したが、英米を刺激することにはならないと陸軍がいうので、しぶしぶ協力した形跡がある。南部仏印進駐から日米開戦までの間に、海軍省は、日米交渉で衝突を回避することを原則として動いていた。海軍出身の野村吉三郎がアメリカに行って交渉し、緊張緩和を狙ったのはその一環である。一方で軍令部は、戦争準備を進めていた。ここに二重構造がある。日米交渉が妥結し、石油や鉄の輸入が認められて一息つけば、それはそれでいい。仮に交渉がうまくいかなくても、その間に戦争準備を整えられるので、時間稼ぎになる。軍令部作戦課長の富岡定俊が「戦争はできないのか」と問われて、「昭和17年3月まではできない」と答えている。言い換えれば、「昭和17年3月になればできる」ということである。もっとも日米開戦は、富岡の想定より3カ月も早まった。周知のように、昭和16年12月8日、日本の機動部隊がハワイの真珠湾を奇襲攻撃し、戦争の火蓋が切られる。この真珠湾攻撃作戦に対して、軍令部は危険すぎると大反対した。前述したように遠洋作戦を行なう艦隊ではないのだから、それは当然のことだった。■山本五十六の“最後の抵抗”ところが連合艦隊司令長官の山本五十六は、頑としてこの作戦を主張し、最後は「山本にそれだけの自信があるのなら任せよう」と、永野修身軍令部総長が認めた話は有名である。無謀ともいえる真珠湾攻撃に、なぜ山本はそれほどまでにこだわったのか。私は一つの「うがった見方」を考えたことがある。米内光政、井上成美とともに、「枢軸に入ったら、英米と対立する」という常識的な判断に基づいて、三国同盟に反対した山本は、「アメリカと戦争したら負ける」と考えていた。だから、本心では戦争をやりたくない。しかし、連合艦隊司令長官になった時点で、命じられたらやらざるを得ない立場に置かれた。連合艦隊司令長官に、戦争をやる、やらないを決定する権限はないのである。では、「やれ」と言われたらどうするか。当然、やるしかないのだが、山本はそのときが来るまで、可能な限り「抵抗」したようにも見受けられる。たとえば開戦前に、「零戦千機、中攻（陸上攻撃機）千機がなければアメリカと戦えない」と言っている。当時、それだけの数の飛行機を集めることはできないし、だいたいパイロットがいない。千機の零戦を揃えたところで、すべてが戦力になるとは限らないのだ。こんな常識外れの要求をしたのは、「できない」と言われたら、「それなら戦争はできません」と言うつもりだったのではないだろうか。そして、その最後の抵抗が、遠洋作戦を想定していない艦隊による「真珠湾攻撃」であり、却下されたら、「それなら戦争はできません」と応じようとしたとも考えられるのである。■日米開戦について海軍は判断を示さなかった本当なら「現在の軍備では戦争ができない」と、はっきり言えばいいのだが、軍人として「やれと言われたら、やらなければならない立場」にあるから、それはできない。そこで、常識的にはあり得ないことを要求したり、無理なことを発言したりして、戦争を回避しようとした。これが私の「うがった見方」である。とすると、土壇場になって「山本に任せよう」という永野の決定を聞き、驚いたのは山本本人かもしれない、などと思ったりもする。海軍の姿勢は「政治に関わらず」であり、政治の決定には黙って従うのが基本である。その中で、開戦の決定に関わるのは、内閣の一員である海軍大臣ただ一人だ。開戦検討時の海軍大臣・及川古志郎は、近衛文麿首相に一任し、海軍としての判断を示さなかった。このことについて、戦後に海軍関係者が集った「海軍反省会」で激論になった。「海軍大臣として、今の状況では戦争ができませんと言うべきなのに、大臣の任務を放棄した」という意見と、「シビリアンコントロールで、文官の長である首相に判断を任せたのは正しい」という意見との間で大いにもめたのだが、やる、やらないの判断以前に、海軍としての現状を丁寧に説明すべきだったと、私は思う。■「できません」が言えなかったのが海軍の弱点日露戦争で連合艦隊の参謀を務めた秋山真之は、「戦争は、勝った戦いを戦うのだ」といった。どういうことかというと、戦争前に外交的、財政的、軍事的な条件を整え、完全に勝った態勢で戦争を始めるということである。つまり戦争前に、相手が「恐れ入りました」と、妥協してくるような外交交渉をする。それでも妥協しない場合に、万全の態勢を発動するのが戦争だと、秋山は教えているのである。太平洋戦争は、外交で負け、財政で負け、戦備で負け、と、すべてに負けた挙げ句に、戦争を発動した。秋山の言とは逆に、「負けた戦いを戦った」といっていい。どんなに艦隊が優秀で、兵士が勇敢でも、既に負けた戦いに勝つことはできない。日米戦争は、主として海軍の戦いである。開戦の決定は「お任せします」で済ませられない問題だった。しかし、弱腰の発言をしにくい空気を乗り越えて、「できません」と言えなかったのが海軍の弱点であり、極端にいえば敗戦の原因でもあるだろう。海軍は開戦を受け入れた瞬間に、負けたといってもいい。日本海軍は日本の名刀であった。しかし、「名刀は、抜かれざることを以て名刀である」ことも知らなければならない。この視点を失っていたのが昭和の海軍だったのではないだろうか。----------戸高 一成（とだか・かずしげ）日本海軍史研究者呉市海事歴史科学館（大和ミュージアム）館長。1948年、宮崎県生まれ。多摩美術大学美術学部卒業。「戸高」の「高」は、正式には「はしごだか」。財団法人史料調査会の司書として、特に海軍の将校・下士官兵の証言を数多く聞いてきた。92年に同会理事。99年より厚生省（現・厚生労働省）所管「昭和館」図書情報部長。2005年より現職。19年、『「証言録」海軍反省会』（PHP研究所）全11巻の業績により第67回菊池寛賞を受賞。著書に『日本海軍戦史』（角川新書）、『日本海軍 失敗の本質』（PHP新書）、編書に『特攻知られざる内幕』（PHP新書）など多数がある。----------（日本海軍史研究者 戸高 一成）