なぜ日本は米国に対し｢無謀な戦争｣を挑んだのか…後に首相になる｢政界のプリンス｣が見抜いていた必然の帰結 (2025年8月13日)

太平洋戦争が起きる前に、日本は米国や英国と協力的な関係を築くことは可能だったのか。近現代史研究者の辻田真佐憲さんは「今の視点で見れば、可能だったかのように思える。だが、当時の日本が抱いていた英米への不満を考えるに、協調外交は容易ではなかった」という――。（第1回）※本稿は、辻田真佐憲『「あの戦争」は何だったのか』（講談社現代新書）の一部を再編集したものです。■日米が連携していたかもしれない“幻の満州開発計画”「もし日本が米英との関係を友好的に保っていれば、資源も確保でき、あのような戦争にいたらずに済んだのではないか」という見方がある。これは、外交評論家や国際政治学者と呼ばれるものたちのあいだでしばしば唱えられる歴史の“イフ”だ。桂・ハリマン協定の破棄はそのターニングポイントのひとつとしてよくあげられる。日露戦争後の1905（明治38）年、日米が共同で満洲を開発するという計画が持ち上がり、桂太郎首相と米国の鉄道王ハリマンとのあいだで予備覚書が交わされた。戦後の財政難に直面していた日本が、米国資本の導入によって満洲経営の安定を図ろうとしたものだった。しかし、小村寿太郎外相の強い反対により、この協定は最終的に破棄された。もしこの時点で日米協力の枠組みが確立されていれば、第一次世界大戦後、中国のナショナリズムの高まりによって日本の特殊権益が脅かされた際にも、米国との連携を通じて安定的に対処できたのではないか。あるいは、満洲事変のような局面にいたっても、日米の連携が可能だったのではないか。こうした見解が一定の説得力を持って語られているのである。■避けられなかった日英同盟の失効同様の議論は、日英同盟にもあてはまる。1902（明治35）年に締結されたこの同盟は、日露戦争後も維持されていた。だが、第一次世界大戦後に開かれたワシントン会議を経て、1923（大正12）年に正式に失効した。会議の場で、英国は従来の二国間同盟を拡張し、日英米の新たな枠組みを模索していたが、最終的にはフランスを加えた四カ国条約という多国間の協定に落ち着いた。それは、従来の同盟関係とは異なり、緩やかな協調体制にすぎなかった。もしこの外交交渉において、日英同盟がなんらかのかたちで継続されていたならば、日本は英国との対立を避けつつ、より安定した立場で国際社会にとどまることができたのではないか。そうした見立ても一部で行われているのである。こうした議論の根底にあるのは、“勝ち組”米英との協調関係を保っていれば、日本は“負け組”独伊との連携に走ることなく、最終的には戦勝国として“勝ち馬に乗れた”という発想だろう。しかし、これらはあくまで現在の視点、とりわけ戦後の日米関係を前提に、遡及的に導き出された推論にすぎないのではないか。■当時の状況では米英との協調は困難桂・ハリマン協定については、いかに日米関係が重要だといっても、「日本人が多くの犠牲を払って獲得した満洲の権益を、なぜ他国と共有しなければならないのか」という国内世論の反発が強かったことは想像にかたくない。「それでも日米の協力には意味がある」とする主張は、その後の歴史の帰結を知っているから成り立つものだろう。また日露戦争後、日米関係はむしろ悪化する方向に向かっていた。米国では日系移民が増加し、それにたいする差別的な扱いが両国間に不信を生むこととなった。そして1924（大正13）年には排日移民法が成立し、日本ではさらに反米感情が高まった。そうした状況を踏まえれば、たとえ桂・ハリマン協定が実現していたとしても、友好関係が長期にわたって維持されていたかどうかはわからない。日英同盟の失効についても、第一次世界大戦後の国際協調的な外交の潮流のなかで生じたものだった。当時は多国間の秩序構築が志向されており、ヨーロッパではヴェルサイユ条約などを基盤としたヴェルサイユ体制が築かれ、アジア・太平洋地域ではワシントン会議を契機とするワシントン体制が築かれることになった。こうした流れに逆らって、日英のみで二国間同盟を維持し続けるという選択肢が現実的に存在していたとは考えにくい。これもまた、あとづけの理屈にすぎない。■近衛文麿が糾弾した英米の偽善そもそも日本は、第一次世界大戦後には五大国の一角を占める“勝ち組”だった。にもかかわらず、そこから離脱を余儀なくされる事情があったことを忘れてはならない。その背景として、米英にたいする根深い不信感と、日本の人種的な孤立感は無視できない。のちに首相となり、日中戦争の開戦に臨んだ近衛文麿の論考は、その象徴的な一例である。近衛文麿は五摂家の筆頭である近衛家の長男として生まれ、父の死により若くして公爵を襲い、やがて日本を背負う存在として注目を集めていた若き俊英だった。かれは、ヴェルサイユ条約締結に際して全権を務めた西園寺公望に随行し、パリ講和会議に日本代表団の一員として参加するという特別な機会を得た。その出発直前、近衛が雑誌『日本及日本人』（1918年12月15日号）に寄稿したのが、「英米本位の平和主義を排す」と題する有名な論文である。わずか27歳にして発表したこのデビュー作で、近衛は国際秩序を主導していた英米の掲げる人道主義や平和主義が、いかに偽善的であるかを痛烈に批判した。■「持てる国」と「持たざる国」の対立近衛によれば、世界は「持てる国」（已成の強国）と「持たざる国」（未成の強国）に分かれている。英米のような「持てる国」は早くより植民地を築き、資源を囲い込み、その利益を独占している。そんな英米にとって、国際秩序の現状維持は自国の覇権を守るもっとも有効な手段であり、「力による現状変更は認めない」と、平和の美名のもとにその体制を正当化しようとする。いっぽうで「持たざる国」は、現状維持のままでは永遠に従属的な立場に甘んじざるをえない。したがって、「持たざる国」が膨張と発展を志向しようとすれば、既存の秩序に挑戦せざるをえなくなる。近衛は、ドイツの行動を積極的に肯定はしないものの、そうした国際環境の現実を無視して、第一次世界大戦を「平和志向で正義の英米」対「軍国志向で悪のドイツ」という二項対立の図式で単純に整理するのは、あまりに狡猾な論法だと喝破したのだ。こうした考えの根底には、日本もまた「持たざる国」であるという強い自覚があった。たしかに日本は第一次世界大戦で戦勝国の一角に食い込んだものの、経済力・資源・国際的立場において、英米とは比較にならないという現実も横たわっていた。■論文の中にある「危うい芽」要するに英米の平和主義は現状維持を便利とするものの唱うることなかれ主義にして、何ら正義人道主義と関係なきものなるにかかわらず、我が国論者が彼らの宣言の美辞に酔うて平和即人道と心得、その国際的地位よりすれば、むしろドイツと同じく現状の打破を唱うべきはずの日本におりながら、英米本位の平和主義にかぶれ国際連盟を天来の福音のごとく渇仰するの態度あるは、実に卑屈千万にして正義人道より見て蛇蝎視すべきものなり。近衛の英米にたいする警戒感はきわめて強烈だった。だが、それはたんなる被害妄想ではなかった。幕末以来の日本の近代化の過程を考えれば、そして欧米の帝国主義や人種差別のすさまじさを見れば、かれの主張は当時の時代状況に根ざしたものでもあった。もっとも、近衛文麿はたんなる反米・反英主義者だったわけではない。前述の論文のなかでも、来たる講和会議において、米英の「経済的帝国主義」（資源の独占など）と「黄白人」間の人種差別を否定し、その“二枚舌”を是正させてやろうと熱く主張してもいた。しかし、そこにはすでに危うい芽が潜んでいた。なぜならそのつづく箇所で近衛は、日本が経済封鎖を受けた場合は「我が国もまた自己生存の必要上戦前のドイツのごとくに現状打破の挙に出でざるを得ざるに至らん」と書き添えていたからである。その後の日本の進路を思えば、あまりにも示唆的な記述だった。■日独を追い詰めた米英主導の国際体制実際、その後の展開は近衛のことばをなぞるかのようだった。1919（大正8）年、日本はパリ講和会議において、国際連盟の規約に人種差別撤廃の文言を盛り込むよう提案したが、米英などの反対により否決された。この挫折は、日本に深い国際的疎外感をもたらした。さらに1929（昭和4）年の世界恐慌を機に、米英など「持てる国」は高関税を導入し、ブロック経済体制を構築して自国の利益を保護する方向へ走った。この利己的な動きは、「持たざる国」日本に危機感を抱かせ、大陸進出への動機づけともなった。第一次世界大戦後の国際秩序は、しょせん「持てる国」に都合がいいものにすぎなかったのではないか。そういう疑念が高まるなかで、ドイツではヒトラーが台頭し、ヴェルサイユ体制に挑戦した。日本もまた、みずからの勢力圏の拡大をめざした。そして日中戦争の最中に、40代後半になっていた近衛首相のもとで「東亜新秩序の建設」を掲げるにいたった。これは結果的にワシントン体制への挑戦となった。このように米英との協調外交は、いうほど容易ではなかったのである。----------辻田 真佐憲（つじた・まさのり）作家・近現代史研究者1984年、大阪府生まれ。慶應義塾大学文学部卒業、同大学院文学研究科中退。2012年より文筆専業となり、政治と文化芸術の関係を主なテーマに、著述、調査、評論、レビュー、インタビューなどを幅広く手がけている。著書に『日本の軍歌』『ふしぎな君が代』『大本営発表』（すべて幻冬舎新書）、『空気の検閲』（光文社新書）、『文部省の研究』（文春新書）、『たのしいプロパガンダ』（イースト新書Q）など多数。監修に『日本の軍歌アーカイブス』（ビクターエンタテインメント）、『出征兵士を送る歌／これが軍歌だ！』（キングレコード）、『満州帝国ビジュアル大全』（洋泉社）などがある。----------（作家・近現代史研究者 辻田 真佐憲）