日本財団(会長 笹川陽平)は「新しい食」をテーマに31回目の18歳意識調査を10月中旬に実施しました。日本の食料自給率が38％（カロリー換算）に留まる現状を6割近くが問題と答え、8割近くが「食糧不足になったときに対処できない」としています。コロナ禍対策に関連して20近くの国・地域が踏み切った輸出制限に対しては過半が「仕方ない」とし、今後、力を入れるべき対策としては「第一次産業の立て直し」23.6％、「食料生産のための労働力の確保」11.8％が上位に挙がっています。
▼調査結果ポイント
・38％の日本の食料自給率 「問題だ」59.8% 「問題ない」10.9％
・「問題だ」の理由 「食糧不足になったとき対処できない」77.9％
・コロナ禍での食料輸出制限 「仕方がない」52.2％
・食料不足に備えて最も力を入れるべきこと
「第一次産業の立て直し」23.6％ 「消費者意識を変える」13.6％
・コロナ禍により食生活が変わった 25.2％
・フードテックを知っている 9.7％ フードテックに可能性を感じる 38.6％
・代替肉や昆虫食は未来の食材になるか 「なる」32.6％ 「ならない」29.8％
・代替肉を食べてみたい 43.3％ 昆虫食を食べてみたい 16.2％
コロナ禍で食生活が変化した人は4人に1人。「外食が減った」、「家族と食事をする時間が増えた」「料理をする機会が増えた」などとしています。
近年、注目を集めている「フードテック」を知っている人は10人に1人弱、その一方で4割近くが「可能性を感じる」と答えています。その内容としては「フードロスの解決に役立つ」70.2％、「より美味しい食事をつくる技術開発」56.2％などが並んでいます。代替肉や昆虫食が未来の食材に成り得るかについては「なる」、「ならない」がともに30％前後で並び、43.3%は代替肉、16.2％は昆虫食を食べてみたいと答えています。
▼調査結果ポイント
・38％の日本の食料自給率 「問題だ」59.8% 「問題ない」10.9％
・「問題だ」の理由 「食糧不足になったとき対処できない」77.9％
・コロナ禍での食料輸出制限 「仕方がない」52.2％
・食料不足に備えて最も力を入れるべきこと
「第一次産業の立て直し」23.6％ 「消費者意識を変える」13.6％
・コロナ禍により食生活が変わった 25.2％
・フードテックを知っている 9.7％ フードテックに可能性を感じる 38.6％
・代替肉や昆虫食は未来の食材になるか 「なる」32.6％ 「ならない」29.8％
・代替肉を食べてみたい 43.3％ 昆虫食を食べてみたい 16.2％
コロナ禍で食生活が変化した人は4人に1人。「外食が減った」、「家族と食事をする時間が増えた」「料理をする機会が増えた」などとしています。
近年、注目を集めている「フードテック」を知っている人は10人に1人弱、その一方で4割近くが「可能性を感じる」と答えています。その内容としては「フードロスの解決に役立つ」70.2％、「より美味しい食事をつくる技術開発」56.2％などが並んでいます。代替肉や昆虫食が未来の食材に成り得るかについては「なる」、「ならない」がともに30％前後で並び、43.3%は代替肉、16.2％は昆虫食を食べてみたいと答えています。
