2026年2月2日、香港メディアの香港01は、東京都千代田区の靖国神社で開催予定だった「ポケモンカードゲーム（PTCG）」のイベントが批判を受け、中止に追いやられた問題の背景などについて評した記事を掲載した。
記事は、1月31日に靖国神社で予定され、批判を浴びて中止となったPTCG親子向け体験教室について、株式会社ポケモンが公式サイトの掲載システムに重大な不備があったことを認め、謝罪したと紹介した。
そして、トラブルを生んだ原因の一つが、同社の定める公認資格を持つ「イベントオーガナイザー」と呼ばれる個人が自ら会場を選定して公認大会を開催できる仕組みにあるとし、これまで運営側の自由度を尊重するあまり、開催地の歴史的背景に関する厳密な審査が行われてこなかったことを伝えた。
また、同社関係者の証言として、同社が国際市場やアジア諸国の感情を重視しているものの、現場の歴史的感度が不足していた、あるいは鈍っていたと指摘。同社が「今後は審査体制を抜本的に見直し、再発防止を徹底する」と表明したことを併せて報じている。
さらに、問題のイベントが正規の手順で企画、申請されたものだったとする一方、開催者の文化団体などが、A級戦犯の合祀されている靖国神社を「教育と多様性受容の場」と誤認していたとも解説。この文化団体が過去に実施した文化交流イベントの後援者には、文部科学省や観光庁が名を連ねていたことにも触れた。
そして、日本人にとって神社は平和を祈る身近な場所であり、多くの市民が軍国主義の支持ではなく純粋な娯楽のために訪れている実態があるとしつつも、近隣諸国にとっての特殊性や政治的敏感さへの認識が極めて不十分だったと指摘している。
このほか、この問題の根底には国境を越えた共感力や教養教育の欠如があるという専門家の意見にも言及。過去に人気キャラクター「ちいかわ」の作者が台湾を「国」と称して物議を醸した例を挙げ、日本の主流教育における認識のゆがみが、悪意のない個人の「無知」による過ちを生んでいると論じた。
記事はその上で、中国側が取るべきアクションとして、単に右翼主義者を糾弾するだけでなく、株式会社ポケモンを通じて日本社会に対し「なぜ靖国神社での開催が不適切なのか」を論理的に説明させる必要があると提言。そうでなければ「中国の圧力による中止」という表面的な理解にとどまり、かえって右翼主義者に反中の口実を与える恐れがあると警告した。
また、個々の参加者や組織に対しては感情的な攻撃ではなく、歴史的背景を丁寧に説得する理性的なアプローチこそが、右翼を孤立させ、中国の国際的なイメージをより理性的でポジティブなものに変える鍵になると結んでいる。（編集・翻訳/川尻）
