2026年2月22日、韓国・ソウル新聞は「マレーシアでのK-POP公演を機に韓国と東南アジアのネットユーザーが対立しており、現地メディアが相次いで報じている」と伝えた。
インドネシアの英字紙「ジャカルタ・ポスト」、週刊誌「テンポ」など東南アジアのメディアは最近、「ネット上で韓国をターゲットとした不買運動と韓国批判の世論が広がっている」と報じた。
SNSでは「＃SEAbling」というハッシュタグが誕生している。「Southeast Asia（東南アジア）」と「sibling（兄弟・姉妹）」を組み合わせた言葉で、「東南アジア諸国が一つになる」という意味で用いられる。マレーシア、インドネシア、タイ、ベトナムのネットユーザーは、X（旧ツイッター）やフェイスブックを中心に「韓国製品を買うのはやめよう」「韓国ドラマ、K-POPを消費するのをやめよう」という投稿を共有している。また、韓国社会を批判する投稿や、「韓国のネットユーザーが東南アジアを侮辱する発言をした」とする怒りの投稿も見られる。
一部の韓国人ネットユーザーが東南アジアの経済水準や文化を愚弄（ぐろう）するような内容の投稿をすると、これに反発した現地ネットユーザーが韓国の美容整形文化や自殺率の高さなどに言及し、対立がさらに深まっていく状況だという。特にインドネシアメディアは、今回の対立を「韓国人ネットユーザーの人種差別発言の論争から始まった」と説明する傾向があるという。
この記事に、韓国のネットユーザーからは「望遠カメラを構えた女性はすぐに謝ったけど、その後ろの韓国人だという女が東南アジアの悪口を言い出して、それで騒ぎになった。でも、その女の韓国語は変だった。実は中国人だったという話が…」「東南アジアと韓国の対立をあおったアカウントは中国人のものだと判明してるよ」「どうでもいい」「損するのはそっちだと思うけど？もう韓国に出稼ぎに来るなよ」「韓国人は東南アジアを人種差別していることを反省しなければいけない」などのコメントが寄せられている。（翻訳・編集/麻江）
