2026年3月10日、シンガポール華字メディア・聯合早報は、米国のエネルギー研究員の分析として、中国の巨大な石油備蓄がエネルギー市場の混乱から同国を守っていると報じた。
記事は、コロンビア大学グローバルエネルギー政策センターのエリカ・ダウンズ上級研究員の見解を紹介。
中国の戦略備蓄には約14億バレルの原油があり、中東からの輸入が完全に途絶しても約6カ月分の供給不足を補えると指摘したことを伝えた。
また、中国が過去20年にわたり、現在のような事態に備えて戦略石油備蓄を構築・充填（じゅうてん）してきたとダウンズ氏が解説したことを紹介している。
さらに天然ガスについても、中国の中東依存度はわずか約6％にとどまり、国内生産とパイプライン輸入の増加がリスク軽減に寄与していると指摘したことにも触れた。
記事は、イラン紛争により世界のエネルギー輸送の要衝であるホルムズ海峡が実質的に閉鎖され、原油価格が一時1バレル120ドル（約1万8960円）付近まで急騰するなど、国際市場は大きく動揺したことを改めて紹介した。
その上で、中国がより多くの産業で石油から電力への転換を進めており、電力は国内の石炭、水力、風力、太陽光で賄えるというダウンズ氏の予測を伝えた。
記事によると、ダウンズ氏はさらに「中東情勢の混乱が、中国のクリーンエネルギー移行と全面電化をさらに力強く推進させる契機になっても驚かない」との見方も示したという。（編集・翻訳/川尻）
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