2026年3月16日、中国メディアの環球時報は、米ニューヨーク・タイムズ（NYT）と仏クーリエ・アンテルナショナルの報道を引用し、中国が長年の電気自動車（EV）・再生可能エネルギーへの投資と戦略的な石油備蓄により、中東情勢の混乱に対して他国より顕著な優位性を持っていると報じた。
記事はまず、NYTの報道内容を紹介。
記事によると、NYTは中国が数十年にわたりEVと再エネに投資し、海外エネルギーへの依存を減らしてきた長期戦略が今、成果を挙げていると分析。2025年には中国のEV販売台数が世界の他地域の合計を超え、新車販売の半分がEVまたはハイブリッド車となったのに対し、米国では約22％にとどまっていると伝えた。
そして、オックスフォード・エネルギー研究所のミハル・マイダン氏が「他国と比べ、中国にはある程度の余裕がある。供給途絶や価格上昇が中国経済に目立った影響を与えていない」と述べたことを報じている。
NYTはまた、中国によるこうした転換の背景には、21世紀初頭にマラッカ海峡への依存が問題視されたことを契機とする長期的なエネルギー安全保障戦略があると指摘。現在ではアジアの主要経済国の中で、中国が中東の供給途絶の影響を最も受けにくい国になったと評したという。
記事はさらに仏クーリエ・アンテルナショナルの報道にも言及。石油備蓄に焦点を当て、コロンビア大学グローバル・エネルギー政策センターのエリカ・ダウンズ氏が「中東からの原油輸入が完全に遮断されても、中国の現在の備蓄は約6カ月分の供給不足を補える」と分析したことを紹介した。
また、ダウンズ氏が「中国は約20年にわたり戦略石油備蓄の建設と充実を続けてきた。まさに今のような事態に備えるためだ」と述べたことを伝えている。（編集・翻訳/川尻）
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