台湾メディアのETtodayは19日、国連の関連組織とオックスフォード大学、ギャラップが共同で発表した2026年版の「世界幸福度報告書」について伝えた。
同報告は世界147の国と地域を対象に、一人当たりGDP、平均寿命、社会的支援、人生選択の自由、寛大さ、腐敗に対する認識という6つの要素から生活満足度を評価しランキング化したもの。
1位は9年連続でフィンランドだった。2位以下はアイスランド、デンマーク、コスタリカ、スウェーデン、ノルウェーとなった。
アジアでは台湾が26位、シンガポールが36位、ベトナムが45位、タイが52位、フィリピンが56位、日本が61位、中国が65位、韓国が67位、香港が90位などとなった。最下位はアフガニスタンだった。
報告では特にソーシャルメディアが若者に与える影響に注目。米国、カナダ、オーストラリア、ニュージーランドの25歳未満の若者の幸福度が明らかに低下しているといい、1日に7時間以上ソーシャルメディアを利用する人の場合、1時間未満の人に比べて幸福感が著しく低いことが示されているという。
オックスフォード大学の経済学教授であり、同報告の共同編集者であるジャン＝エマニュエル・デ・ネーヴ氏は、「ソーシャルメディアは『ソーシャル』という本来の性質を取り戻すべきであり、過度な比較や不安を避ける必要がある」と提言した。
また、ギャラップのジョン・クリフトンCEOは、全体として世界の若者の多くは20年前よりも幸福になっており、これは注目すべき傾向だとしつつも、ソーシャルメディアの複雑な影響は無視できないと指摘した。
同報告はさらに、幸福感は単に経済水準だけで決まるものではなく、社会的支援や公共サービスの安定性、信頼の程度といった非経済的要因も、生活満足度に決定的な影響を与えると指摘している。（翻訳・編集/北田）
