2026年3月19日、中国メディア・環球時報は日本が戦争中に略奪した中国の文化財を国際法に基づき返還すべきだと主張する記事を掲載した。
記事は、日本の軍国主義者が長期にわたり中国で組織的に文化財を略奪し、中国の文化遺産に計り知れない損害を与えたと主張。
略奪された文化財が軍国主義の「戦利品」として靖国神社を含む施設に展示されていると紹介した。
その上で、不完全な統計として、終戦までに略奪された文化財が約360万点に上り、日本国内の博物館には侵略戦争期に持ち去られたとみられる約200万点の中国文化財が所蔵されていると伝えた。
記事はまた、同じ第2次世界大戦の敗戦国であるドイツが略奪した文化財や美術品を自主的かつ組織的に返還し、被害国との関係改善と国際社会の信頼を勝ち取ったのに対し、日本は今日に至るまで返還に応じず、意図的な隠蔽（いんぺい）と否認を続けていると批判した。
この報道に対し、中国のネットユーザーからは返還を求める声が相次いだ。「無条件で速やかに返還すべきだ」「利息をつけて返還させるべきだ」「返還すべき文物のリストを作成すべきだ」といった意見が多数寄せられたほか、「天龍山石窟の仏像だけでも数え切れないほどだ」「五弦琵琶（が日本にあること）は胸が痛む」など、具体的な文化財の名を挙げて惜しむ声も上がった。
また、「数え切れないほどの楽譜も持ち去られた」「中医（中国伝統医学）の典籍も返還されるべきだ」と、美術品以外の文化遺産にも言及するコメントが目立った。一方で、「終戦時に取り戻すべきだったのに、当時の（国民党）政権が清算を怠った」と歴史的経緯を悔やむ声や、「日本にあったからこそ保存されたのでは」と冷静な見方を示すユーザーもみられた。（編集・翻訳/川尻）
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