2026年3月19日、中国メディア・観察者網は、ホルムズ海峡の航行危機に直面してアジア各国がエネルギー供給の混乱に見舞われる中、中国が備蓄や再生可能エネルギーへの長年の投資により強い危機耐性を示していると報じた。
記事は、英紙ガーディアンの同日付の報道を引用し、中国が他のアジア経済圏と比べ、膨大な石油・液化天然ガス（LNG）備蓄に加え、風力・太陽光などの再生可能エネルギーを擁し、EV開発で化石燃料依存の低減を進めてきたことを紹介した。
そして、国際エネルギー機関（IEA）のデータによると中国の電気自動車（EV）・ハイブリッド車の年間販売台数が世界の他の地域の合計を上回り、エネルギーシンクタンクEmberの試算では2024年の風力・太陽光・水力発電が総発電量の約31％を占めるなど、その取り組みが具体的な数値に表れていることを伝えた。
また、中国の原油輸入に占める中東比率は約50％と、日本の95％など他のアジア諸国と比べ低い水準にあることを指摘。コロンビア大学グローバルエネルギー政策センターが約14億バレルと試算する中国の総石油備蓄の存在にも言及したことを報じている。
その上で、オックスフォード・エネルギー研究所の中国エネルギー研究ディレクター、ミハル・メイダン氏が中国のエネルギーシステムについて「強固な緩衝材」を持つと指摘したことを伝えた。
一方で、海運追跡会社Kplerのデータとして、中東からの石油輸出がここ数週間で大きく減少し、原油輸入の59％を中東に依存するアジア諸国に深刻な打撃を与えていることに言及。インドではLPG供給の逼迫により各地で買い占めや衝突が発生するなど、市民生活にまで影響が及んでいると報じた。（編集・翻訳/川尻）
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