中国メディアの観察者網は24日、ホルムズ海峡の封鎖によって日本の温泉にも影響が出ていると報じた。
記事は、「原油の9割以上を中東からの輸入に依存する日本にとって、ホルムズ海峡の航行が円滑に保たれるかどうかは、いわば『死活問題』である」とした上で、「現在、製造工場から公衆浴場に至るまで、日本の各業界で燃料調達の困難が広がっている」と伝えた。
そして、「Nikkei Asia」の報道として、燃料不足と原油価格の高騰により、重工業から公衆浴場まで幅広い分野で影響が拡大し、発電設備の停止や温泉施設の休業といった事態も発生していると説明した。
兵庫県丹波篠山市の人気温泉施設「こんだ薬師温泉ぬくもりの郷」では、重油ボイラーで湯を加熱しているが、燃料確保が困難となり臨時休業を決定した。記事は、「日本では温泉や公衆浴場の多くが重油に依存しており、今回の燃料調達難の影響は生活サービスにも直撃している」と報じた。
また、「日本政府は石油備蓄の放出を始めているが、供給減や電力不足などの連鎖的な影響により効果は限定的とみられる」と指摘。「今後は灯油や航空燃料にも不足が広がる可能性がある。在庫は燃料の種類によって数日から60日分程度で、全体の供給量も減少している」とし、「封鎖が数カ月続けば供給体制は深刻な打撃を受ける恐れがある」と論じた。
記事はこのほか、「同盟国がエネルギー危機に深く陥り、供給確保に追われる中、米国は機に乗じて利益を狙っている」とし、米国のバーガム内務長官が「アジア太平洋の同盟国に対し、米国は信頼できる代替エネルギー供給を提供できる」「彼らは米国からより多くのエネルギーを購入したがっている」などと述べたことを併せて伝えている。（翻訳・編集/北田）
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