2026年3月27日、中国メディアの環球時報は、中東情勢の緊迫化に伴うガソリン価格の急騰を背景に、欧州で中古電気自動車（EV）の需要が爆発的に増加していると報じた。
記事は、欧州委員会のデータとして、2月23日から3月16日までの間にEU域内のガソリン平均価格が12％上昇し、1リットル当たり1．84ユーロ（約338円）に達したと紹介した。
そして、燃油価格上昇を受けてノルウェーでは中古EVの販売台数がディーゼル車を追い抜いて最も売れる車種となり、フランスでもわずか3週間でEVの販売比率が6．5％から12．7％へほぼ倍増したことを伝えている。
さらに、ドイツではEVのネット検索比率が3月初旬に12％から36％へ3倍に跳ね上がり、問い合わせ件数も2月比で66％急増したと指摘。こうした需要の急増について業界関係者は、中古EVが新車より約4割安く即納可能な点に加え、車種の多様化やバッテリー検査体制の充実がもともと追い風だったところに、ガソリン価格の高騰が決定打となったと分析していることを紹介した。
記事はまた、EV活況が中古市場にとどまらず、新車市場にも波及していることに言及。今年1～2月のEU域内における純EVの新車登録台数が前年同期比22％増となり、各メーカーも維持費の安さを前面に打ち出したキャンペーンを展開するなど、消費者のEVシフトが加速していると報じた。（編集・翻訳/川尻）
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