８日の中国本土マーケットは、主要指標の上海総合指数が前日比２．７９ポイント（０．０７％）安の４０８２．９８ポイントと５日ぶりに反落した。
　相場の過熱感が意識される流れ。
上海総合指数はきょう８日まで、買い意欲が強いとされるローソク足の「陽線」（終値が始値より高い）が１５営業日連続となっている。現地メディアによると、上海市場が開設された１９９３年以降で最長だ。指数が１０年超ぶりの高値圏で推移する中、ひとまず利益確定売りが先行している。ただ、下値は限定的。中国経済対策の期待感や、資金流入の思惑が相場を下支えしている。指数はプラス圏で推移する場面もみられた。（亜州リサーチ編集部）
　金融株が下げを主導。上海浦東発展銀行（６０００００／ＳＨ）が２．１％安、招商銀行（６０００３６／ＳＨ）が１．４％安、中国平安保険（６０１３１８／ＳＨ）が４．２％安、中国人寿保険（６０１６２８／ＳＨ）が２．３％安、国泰海通証券（６０１２１１／ＳＨ）が４．１％安、中信証券（６０００３０／ＳＨ）が３．３％安で引けた。
　非鉄・レアアースや産金もさえない。中国アルミ（６０１６００／ＳＨ）が２．８％、洛陽モリブデン（６０３９９３／ＳＨ）が１．３％、中国北方稀土（６００１１１／ＳＨ）が３．５％、広晟有色金属（６００２５９／ＳＨ）が３．２％、中金黄金（６００４８９／ＳＨ）が１．３％、紫金鉱業集団（６０１８９９／ＳＨ）が１．１％ずつ下落する。自動車株、消費関連株、運輸株なども売られた。
　半面、軍需産業株は物色される。
航空宇宙・防衛電子製品の中航航空電子系統（６００３７２／ＳＨ）と衛星・ロケット用システムの航天時代電子（６００８７９／ＳＨ）がそろって１０．０％（ストップ）高、航空宇宙製品の江西洪都航空工業（６００３１６／ＳＨ）が６．７％高、航空機開発・製造・販売の中航瀋飛（６００７６０／ＳＨ）が５．６％高、軍用電子機器の中国海防（６００７６４／ＳＨ）が４．９％高で取引を終えた。受注増の思惑が強まる。トランプ米大統領が７日、２０２７年度の国防予算を５０％超引き上げるよう求めたと伝わり、中国も対抗して軍需予算を一段と拡大するとの見方が広がった。不動産株、メディア・娯楽株、公益株、医薬株も買われている。
　そのほか、新興半導体株が急伸。ハイテク・スタートアップ企業向け市場「科創板」では、中国ＣＰＵ（中央演算処理装置）大手の海光信息技術（６８８０４１／ＳＨ）が８．５％高。中国政府の国内産業支援スタンスが好感される。米メディアが７日報じたところによると、中国当局は今週、一部のテック企業に対し、エヌビディアの人工知能（ＡＩ）半導体「Ｈ２００」の発注を停止するよう要請した。国内製ＡＩ半導体の購入を優先させる方針という。主要５０銘柄で構成される「上証科創板５０成分指数（Ｓｔａｒ５０）」が０．８％逆行高した。
　外貨建てＢ株相場は、上海Ｂ株指数が０．３７ポイント（０．１５％）高の２５７．３６ポイント、深センＢ株指数が５．６６ポイント（０．４４％）安の１２７５．７９ポイントで終了した。
（編集担当：亜州リサーチ＝サーチナ）
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