「国際トイレデー」は昨年7月の国連総会で決定したもの。
記事はまず、米国のトイレ事情を紹介。ニューヨーク・マンハッタンにある豪華会員制トイレには、自動水洗や自動蛇口、手の乾燥機はもちろん、ロッカーや入浴設備まで完備しているとした。また、ある企業が「男女平等」実現のために女性用立ち小便器を開発したとも伝えた。
日本のトイレについては、便器の前に立つとスポットライトが点灯するもの、周囲に魚の泳ぐ水槽が配された水族館のようなもの、スキージャンプ台の気分が味わえるものなどを紹介。さらに、子どもたちが粘土で大便を作ったり、大便の形の帽子をかぶって巨大な便器の中に入り、下水道の仕組みを体験するイベントが行われたと伝えた。
記事は最後にインドの事情について紹介。インドの小中学校ではトイレの設置率が140人に対して1カ所という状況で、ある学校では1669人の女子生徒が1つのトイレを使用しているケースさえあるとした。
また、世界銀行の統計として、インドでは5億人が露店で用を足さざるを得ない状況であり、農村部では女性が外で用を足すことで襲撃されるリスクが高くなっていると伝えた。そして、モディ首相が8月の独立記念日に露天トイレ問題について言及したことを併せて紹介した。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:(C)Claudine Van Massenhove/123RF.COM)
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