中国経済の先行きが危ぶまれ、これまで何度も「中国崩壊論」が浮上してきたが、いまだに中国経済は成長を続けている。中国メディアの今日頭条はこのほど、こうした中国崩壊論をデマだと断定したうえで、信じて騒がないようにと戒める記事を掲載した。
記事によると、いわゆる中国崩壊論の仕掛け人は「欧米メディア」だという。「人民元の崩壊」、「実体経済の崩壊」、「中国経済のハードランディング」などいろいろ言われてきたものの、いずれも「預言」が当たったことはないと指摘した。
そのうえで、中国崩壊論にはこれまで５つの波があったと分析。１つ目の波が、１９８９年に物価が急上昇し社会主義国家が次々と崩壊していったころの「中国の政治経済がともに崩壊するという主張」、２つ目の波は、１９９７年のアジア通貨危機に端を発した「中国経済の衰退論」、３つ目の波は、中国が世界貿易機関（ＷＴＯ）に加入した２００１年の「中国経済は間もなく崩壊するという主張」、４つ目の波は、２００８年の金融危機時の「中国は今まさに危険な状況にあるという主張」、５つ目の波は、中国の株価が暴落した２０１５年の「中国経済は崖っぷちにあるという主張」だという。
記事は、こうして何度も中国崩壊論が騒がれてきたものの、いずれも主観的憶測か意図的に歪曲された「根拠のない」デマだったと主張。経済成長に周期があるのは普通のことであり、簡単に信じるのは経済を理解していない人だけだと批判した。
確かに、中国経済がまもなく崩壊すると語られて久しいにもかかわらず、中国が何度もその危機を乗り越えてきたことは評価できる。しかし、今の中国の不動産市場はバブル以外の何物でもなく、やはりバブルが弾けるのは時間の問題で、あとはどのような弾け方になるかというのが焦点になりそうだ。中国不動産バブルの崩壊論もまた外れるのか、時間が経てばいずれ答えが出るだろう。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
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