記事の筆者はまず、通訳として日本の政府機関や企業を訪問した際、中国側の政府職員や実業家が名刺を持っていなかったため、気まずい思いをしたという体験を紹介。そのとき、日本人の顔には「なんで名刺持ってないの?」という驚きの表情が現れたという。「名刺がないということは、日本人にとってはその人たちの身分を証明できないということであり、こちらが送った名簿が嘘かもしれないことになる」という理由で、筆者は顔が熱くなったそうだ。
その後、名刺を持ってこなかった人にその理由をたずねると、彼らの答えは、「今はもう微信(ウィーチャット)の時代だし、友達登録すればいいんじゃないの? なんで名刺なんか準備するの?」というものだった。
記事は、日本にも微信によく似たLINEというアプリがあるが、公私を混同しないという日本社会のスタンスにより、LINEが普及したからといって名刺がすたれることはないと考察。さらに、名刺には、重要な情報を余さず伝えられる、役職など自分の口から言いにくいことも自然に伝えられる、一定の距離感をもって相手と連絡を取れるなどの長所があると説明した。公私を分けるという観点からも、データが消えるリスクに備える意味でも、日本ではまだ当分「名刺文化」が受け継がれていきそうだ。(編集担当:伊藤由記)(イメージ写真提供:123RF)
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