中国メディア・東方網は１１日、化石燃料に代わる新しい動力源を持つ自動車が続々と開発されるなかで、日本人が自動車のエネルギーに関する「ブラックテクノロジー」の開発に取り組み始めているとする記事を掲載した。
記事は、「新エネルギー車」という言葉や概念は今や全く新鮮な事柄ではなくなり、無数の新エネルギー車が次々と誕生し、今では電気エネルギーだけでガソリン車と同じレベルの距離や速度で走れる自動車が存在するようになったと伝えた。
そのうえで、多くの人が摩擦によって電気を得られるものの生じるエネルギーはとても小さく、それを電源として利用することはほぼ不可能だと認識しているかもしれないとする一方、「しかし、最近の日本では、この研究がすでに始まっているのである」と紹介。それが、走行するタイヤが自らの摩擦で発電する仕組みであると説明し、もしこのシステムが実用化されれば多くのエネルギーを節約でき、環境保護につながると解説している。
そして、日本のタイヤ企業・住友ゴム工業が関西大学の教授と共同でタイヤで生じる電気を収集し、動力エネルギーとして再利用するシステムの研究開発を始めたと紹介。タイヤの内層に電極を埋め込むことで、タイヤの回転で生じる摩擦エネルギーを電力に変えると伝えた。
記事は、現時点で収集可能な電気は非常に微弱であり、自動車の駆動に使える段階ではないとする一方で、この研究開発を行う意義は大きいと説明。「タイヤ内発電システムは、自動車がさらに電子化、スマート化する方向性を示すものだ。タイヤが生み出した電力で自ら空気圧のモニタリングを行ったり、各種センサーに電力を供給することができるようになるかもしれない。そのパワーは微細かもしれないが、とても大きな役割を果たし得るのだ」と評している。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
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そして、日本のタイヤ企業・住友ゴム工業が関西大学の教授と共同でタイヤで生じる電気を収集し、動力エネルギーとして再利用するシステムの研究開発を始めたと紹介。タイヤの内層に電極を埋め込むことで、タイヤの回転で生じる摩擦エネルギーを電力に変えると伝えた。
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