学生のバイトといえばコンビニが多かった時代もあるが、いまではバイト先としての人気は下降気味で、どこも求人募集をしているところだ。コンビニが労働者不足にあるなか、中国人留学生がそれを解決できるとする記事を、中国メディア網易が報じた。


 記事によると、日本にはおよそ5.5万店のコンビニがあるなか、外国人店員が平均して1店舗につき1人いるといい、東京都内ではさらに多い。外国人といえども、なかでも物理的に国も近く、人口の多い中国人留学生の店員が目立つ。

 どうして中国人留学生は、日本のコンビニでバイトをしたがるのか。彼らは学費や生活費を稼ぐため、ある程度まとまった収入を望む。しかし、日本語が流暢でないとどこも採用が難しいが、人手不足の背景や仕事のパターン化のあるコンビニで、日本に来たらまず働くことが主流となっている。

 何故かといえば、コンビニでは食品や生活用品のほか、商品補充や清掃、チケットやタバコの販売などもあり、日本語を学ぶには良い機会でもあるのだ。彼らがある程度の経験を積んでバイトリーダーになれば、次に採用する中国人留学生の教育も任せる事ができ、日本人の店員不足を補ってくれる。

 主に首都圏でのコンビニでは人手不足が深刻化しているが、時短営業やキャッシュレス化を進めるなど対策を講じてはいるものの、問題の解消には至っていない。しかし、来年には東京オリンピック開催に伴い、世界中から多くの人人々が来日する。教育熱の高い中国から来た中国人留学生らは英語を話せる人もいるため、コンビニが物を売る場だけでなく、多くの観光客の助けになることを期待している。(編集担当:三宅 真)(イメージ写真提供:123RF)


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