記事は、国の総合力を見るためには経済、科学技術、軍事、政治、文化、外交など様々な側面から評価し、判断する必要があるとしたうえで、まず経済分野を比較。2018年の統計で日本のGDP規模は世界3位、ドイツは4位であり、日本の方が2、3割多いとした。一方で、1人あたりGDPではドイツの方が2割ほど多いほか、日本はこの20年であまりGDPが増えていないのに対し、ドイツは2倍に増えていると伝え、あと数年もすればドイツが日本を追い抜く可能性があると紹介している。
次に、科学技術での比較として、ノーベル賞受賞者と「フォーチュン・グローバル500」に入る企業の数を挙げ、どちらの指標も日本がドイツを大きくリードしており、科学技術分野では日本に分があるとの見方を示した。
続いて、軍事面でも日本はドイツをリードしていると説明。陸海空それぞれの自衛隊が持つ装備はいずれもドイツを上回り、中でも海上装備の優位性がひときわ大きいとしたほか、日本の自衛隊は装備のみならず訓練レベルも高いと伝えた。一方でドイツは強力な工業基盤を持つもの、国内に戦争を厭う感情が強く、軍備の増強には消極的だとしている。
さらに、民族の団結力という点でも日本はドイツより強いと紹介。依然として規律性や服従性が残っている日本の社会に対し、現在のドイツは自身の安定した仕事と快適な生活環境を一番に考えることが一般的になっており、国の大事が起こったとしてもその統率力は日本に遠く及ばないだろうと評した。
記事は最後に、これらの比較結果を踏まえたうえで「総合力では、少なくとも今のところは日本が明らかに優勢だ」と結論付けている。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)
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