オタフクソースグループの前期（21年9月期）海外売上高は33億円。前年に比べ11億円、5割以上伸長した。
国内6社の連結売上高は0.54％減（250億円）で前年並みにとどまったが、海外の伸長により海外3法人を加えた9社連結は2.6％増の270億円となった。

海外売上高はオタフクソースの国際事業本部（輸出）と海外3法人の売上を合わせたもの。3法人の売上高はそれぞれ米国（Otafuku Foods）が前年比159％の11億3千万円、中国（大多福食品）が187％の9億7千万円、マレーシア（Otafuku Malaysia）が115％の1億1千万円といずれも前年を大きく上回った。米国は家庭用商品の強化やレストランの再開により増加。中国は業務用が牽引した。輸出ではヨーロッパやオーストラリア、韓国が伸びている。

今期の8社連結（ユニオンソースは21年4月にオタフクソースと合併。10月にグループとなったナカガワの数字は除く）売上高は103.2％の278億7千600万円を計画。オタフクソース単体では257億4千万円。また、中期計画では26年9月期のグループ売上高323億円、オタフクソース単体で287億円を目指す。

佐々木孝富社長はこのほど開いた方針説明会で「利益の源泉はいまだ国内だが、成長の可能性は海外が大きい」と強調、「24年9月期に海外の実績50億円、前期比でさらに5割増の目標を目指す」と述べた。

海外事業をグループの成長ドライバーと位置付け、お好み焼、焼そば、たこ焼を広めながら市場を創造する日本市場と同様のビジネスモデルを展開。
さらに和食文化に必要な調味料や現地の文化と融合した提案も行い、Otafukuブランドの拡大を図る考えだ。
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