旅立ちの春到来に先駆け、ブックオフグループホールディングスが、新生活における荷物の整理実態を把握するため、エイブルホールディングスが運営する「ひとりぐらし研究所」と、循環型の家具と家電のレンタル・サブスクを運営するクラスと共同で「ひとり暮らしの引越・リユース意識調査2026」を実施(1月23日、インターネット調査。国内在住の男女20~44歳、有効回答1604人)。

2日、その結果を発表した。

 総務省の統計データよると、全国の公共賃貸住宅の家賃は10年前から増加。今回実施した調査でも初期費用や家賃などの金銭面に対して懸念を抱くひとり暮らしが62%と最も多かった。また、ひとり暮らしの引っ越し時における際の旧居の荷物の取り扱いは「大幅に減らす」(18.7%)、「やや減らす」(43.6%)と合わせて、「減らす」が約62%となった。

 また、収納スペース1畳以下の住居に住む人が、2人以上の世帯では約36%だったのに対し、ひとり暮らしでは約65%。都内のひとり暮らしに限定すると75%以上だと判明。ひとり暮らしの62%以上が引っ越しの際に荷物を減らすと回答している背景について「金銭面の懸念や限られた収納スペースから、少しでも引っ越し費用を抑え新居に入り切る荷物量にするためであることが考えられます」と予測した。

 また、引っ越しの際、新居に入りきらない荷物は「捨てる」と回答した人が55%で最多。一方で「捨てる」の回答者のうち、44%が捨てることに罪悪感があるというデータも。まだ使用できるものを捨ててしまうことにもったいなさを感じ、「リユースショップ」で49%、「フリマアプリ」で42%、リユースを利用する人も次いで多い結果が出た。環境省調査では過去1年間のリユース経験者が約30%。調査結果を受け「引っ越しなど荷物を整理する機会が発生する新生活はリユースの利用が高まる時期であると推測できます」と分析した。

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