「おにぎりアクション」第8回開催、SNS投稿で協賛企業が給食を寄付、目標給食提供数は160万食
「おにぎりアクション2022」(写真提供:TABLE FOR TWO) 画像（1枚）

NPO法人TABLE FOR TWO International(以下、TFT)は10月6日から11月6日まで、8回目となる「おにぎりアクション2022」を実施中だ。

おにぎりの写真にハッシュタグ「#OnigiriAction」を付けて、SNSまたは特設サイトに投稿すると、1枚の投稿につき5食分の給食に相当する寄付(100円)を協賛企業が提供、アジアやアフリカの子どもたちに給食をプレゼントする取組。
参加数は年々増加し、2021年は約27万枚の写真が投稿され、約7,000人の子ども達に1年分の給食(約140万食)を届けた。

2022年のテーマは「OPEN UP」。コロナ禍3年目を迎え、世界が少しずつ動き出してきたなかで「多様な世代の“前に進む力”を、おにぎりアクションが後押し」と掲げた。目標給食提供数は過去最高の160万食、約8,000人の1年分の給食にあたる数だ。協賛企業も最多の37社となり、本紙関連では宮城米マーケティング推進機構と(株)セブン-イレブンジャパンが初参加し、日本水産(株)、いちほまれ(福井県)などが名を連ねている。

おにぎりアクション開始日の10月6日には、オンライン記者発表会を開催。協賛企業が登壇し、今年の取り組みについて紹介した。セブン-イレブンは1978年に初めて手巻きおにぎりを発売、2021年度には約21億個のおにぎりを販売するなどおにぎりへの思いを話した。期間中は基本のハッシュタグに加え「#セブンのおにぎり」を付けると、1投稿につき提供される給食数が10食分に増えるといった取り組みを実施する。

また、宮城米マーケティング推進機構は10月15日、みやぎ米ライシーレディによるYouTubeライブを開催。県産米の魅力をPRしておにぎりアクションへの参加を呼び掛ける。

〈米麦日報2022年10月7日付〉
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