ミラノ・コルティナ2026パラリンピック開幕を前に、病院・福祉施設給食を手掛ける日清医療食品と一般社団法人障がい者自立推進機構は1月29日、トークイベントを開催した。タレントで同法人理事を務める中山秀征さんとセイン・カミュさんが登壇し、企業による障がい者支援やパラリンアートの意義について語った。
中山さんは、障がいのある人を応援する取り組みについて「非常に最先端である」と強調。パリパラリンピックを訪問した際には「オリンピックの後に続くパラリンピックも同列に扱われ、ポスターの数も並び、共に楽しむ雰囲気があった」と振り返り、「フランスではそうした姿勢が広がっている」と語った。
同法人は、障がい者アーティストの作品を企業などが活用し、採用された登録アーティストや障がい者施設にアート利用報酬を支払うことで、社会参加や自立を支援する事業を展開している。中山さんは理事就任から7年目を迎え、「アーティストの作品は売れてなんぼ。障がいがあっても素晴らしい絵を書いて“素敵だね”で終わるのではなく、ビジネスになり生活につながるところを目指している」と語り、「評価に対価がついてくる時代になってほしい」と期待を示した。
同法人のオフィシャルパートナーは1月末時点で118社。食品業界では明治、日清医療食品、魚国総本社が名を連ねる。日清医療食品は2025年7月からプラチナパートナーとして協賛し、パラリンアート作品を活用したカレンダーやポストカード、液晶クリーナーなどの制作を進めている。
パラリンアート協賛のメリットについて中山さんは「しっかり人を見ている会社であることを伝える効果がある」とし、「生成AIなど最先端技術の時代でも、人の力はそれ以上のパワーがある。個性を見極め魅力的な会を作る企業の姿勢が、新しい道を切り開く」と語った。
また、同法人の理事を12年務めるセイン・カミュさんは「障がいのある方を雇用することで企業への信頼度が高まるのではないか」と指摘。「若い世代は入社時に福祉への取り組みを見ている。
なお、ミラノ・コルティナ2026パラリンピックは3月4日に開幕し、アイスホッケー、アルペンスキー、車いすカーリング、クロスカントリースキー、スノーボード、バイアスロンの6競技79種目が実施される。









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