多拠点生活ブームで賃貸物件が変わる? 家賃を下げられるものも

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二拠点生活、多拠点生活への需要が高まっていますが、多くの人が家賃に頭を悩ませています。そんななか、新しい働き方・暮らし方に合った画期的な賃貸サービスが続々と登場しています。傾向と詳細、そして多拠点生活をする上での注意点をハウスメイトマネジメントの伊部尚子さんと太平洋不動産の宮戸淳さんに伺いました。

テレワークの普及で、多拠点生活の需要が高まっている!

2020年は、コロナ禍を背景にテレワークの普及が加速しました。全国平均で48.0%、東京では71.1%の人がテレワークを経験しています。そのうち66.1%は「良かった」と答え、8割以上の人が今後も継続したいと前向きに捉えています(2020年「リクルートキャリア」「リクルート住まいカンパニー」調べ)。働く場所の選択肢が増えたことで、暮らし方も変化しています。そのひとつが、二拠点・多拠点で生活をするスタイル。長引く緊急事態宣言下で、やや動きは停滞しているものの、これからの暮らし方として注目が集まっています。

神奈川県の二宮・大磯エリアで賃貸物件を扱う宮戸さんも、その流れを感じているそうです。コロナ禍以降の問い合わせが増え、同エリアでは一戸建ての賃貸物件が不足している状況と言います。特に人気が高いのが、見晴らしのいい開放感のあるマンションや一軒家。都内の2LDKと同じ家賃で借りられることも魅力的に映っているようです。

「海が好きで釣りやサーフィンを楽しみたい人、車が好きでガレージがほしい人やガーデニングがしたくて庭付きを希望する人が多いです」と宮戸さん。伊部さんも「田舎をセカンドハウスとして、利便性のいい都心部に拠点を残しつつ、週末だけ環境のいい郊外で過ごす方もいます」と続けます。


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