日経平均急落、一時6.8％安。「反発期待」と「調整警戒」で揺れる日本株の行方

　3月相場を迎えた先週の日本株市場は、イラン情勢の緊迫化で日経平均は週間で3,000円超下落しました。これまで日本株の上昇を支えた「先行きへの期待感」が後退し、原油高によるインフレ再燃が警戒されています。

イラン情勢で揺れ動いた先週の日本株

　3月相場入りした先週の株式市場ですが、週末6日（金）の日経平均株価は5万5,620円で取引を終え、前週末終値（5万8,850円）からは3,230円安（5.4％安）の大幅下落となりました。

　言わずもがなですが、軍事衝突にまで発展してしまったイラン情勢への警戒が先週の株価下落の背景にあります。

　9日（月）の日経平均は、先週末の終値比で1,012円（1.8％）安の5万4,608円と、大きく下げて始まりました。下げ幅は一時3,800円（6.8%）を超え、5万2,000円を切る場面もありました。早朝の取引では原油先物価格が1バレル100ドルを上回って上昇。投資家心理の悪化が、幅広い銘柄の売りにつながっています。

＜図1＞日経平均の5分足チャート（2026年3月2日～2026年3月6日）

　図1は、5分足チャートで先週1週間の日経平均の値動きを描いたものです。

　2月28日（土）に米国とイスラエルがイランへの攻撃を開始したことを受け、3月2日（月）の日経平均は下落で反応したものの、5万8,000円水準を挟んだもみ合いとなり、この時点ではいったん様子をうかがうような展開となりました。

　しかし、その後は下げ幅が拡大する動きとなり、4日（水）の取引では5万3,618円の安値をつけ、前週末からの下げ幅が5,000円を超える場面も見られました。そして、週末にかけては持ち直したものの、株価の反発は限定的でした。

　米国とイスラエルの軍事作戦において、「ハメネイ師の排除（殺害および拘束）」という目的の一つが初動段階で達成できたことで、当初は短期間での収束期待も高かったです。

　しかし、イランが徹底抗戦の構えを崩していないことや、反撃範囲が他の中東諸国にまで及んだこと、そしてイランがホルムズ海峡を事実上の封鎖状態にしたことなどによって、時間の経過と共に事態の長期化とその影響への懸念が徐々に高まっているような印象です。

現時点でチャートの「深読み」は禁物？

　今後のイラン情勢については、過去のレポートでも言及しましたが、「収束までの時間」が焦点になります。

▼過去のレポート
2026年3月6日： イラン情勢の影で忍び寄るプライベートクレジット問題（土信田雅之）

「停戦協議に向けて動き出した」などの材料が飛び込み、短期間（1カ月から3カ月以内）で収束できそうな見込みとなれば、経済や相場への影響は一時的という判断となり、株価も反発しやすくなります。

　反対に、長期化が想定される状況となれば、原油価格の上昇がもたらすインフレや景気減速懸念、そしてリスクオフムードによる安全資産への回避などが強まります。これにより、これまでの相場見通しの前提（堅調な景況感や企業業績の回復基調など）が揺らぎ、株価水準のさらなる切り下げや株価の反発力も低下することになりそうです。

　また、相場は常に将来を見据えながら動いていきますが、「どこまで先の将来を見据えるか？」については相場環境の変化によって、長くなったり短くなったりします。

　先日までの日本株市場は、トランプ関税を乗り越え、来期（2027年3月期）の企業業績の急回復期待や、安定的な政治基盤を獲得した高市政権への期待感など、比較的長い時間軸を見据えていました。それを織り込んで日経平均も6万円台をうかがうところまで上昇していきましたが、足元の地政学的リスクの浮上によって、時間軸が短くなっていったと思われます。

＜図2＞国内外主要株価指数のパフォーマンス比較（2025年末を100）※2026年3月6日時点

　図2は昨年末を100とした、国内外の主要株価指数のパフォーマンスを比較したチャートです。先週の日本株（日経平均と東証株価指数（TOPIX））の値動きが、他の株価指数と比べて目立って大きくなったのは、日本株が見据えていた将来の時間軸が変化し、先取りして上昇していた分が修正されたと考えられます。

＜図3＞日経平均（日足）の動き（2026年3月6日時点）

　また、図3は日経平均の日足チャートですが、週末6日（金）の株価は、25日移動平均線と75日移動平均線のあいだに位置しています。

　25日移動平均線が1カ月間、75日移動平均線が3カ月間の値動きの中心線であることを踏まえると、比較的短期（3カ月以内）のリスクシナリオを織り込んだところまで下落し、様子をうかがっている状況と捉えることができます。

　今週の相場も引き続き、イラン情勢の動向の影響を受けることになりますが、武力による応酬の停止や今後のイランの統治体制、核開発・保有の放棄、原油やLNG価格の落ち着きなどをポイントにして、出てくる報道等に一喜一憂することになりそうです。

　そのため、先週の日本株の値動きの荒さが、必ずしも中長期的な見通しを決定づけているわけではなく、チャートの「深読み」はあまりしない方が良さそうです。

株価反発の展開でも上値追いは難しい？

　仮に、イラン情勢が停戦などの「良い方向」に向かった場合には、株価は反発していくと思われますが、「直近の下げ幅を取り戻し、さらに上値を追える状況にまで回復できるか？」と問われれば、現時点では難しいかもしれません。

　その理由のひとつは、「株価調整の織り込みが足りない可能性」があることです。

＜図4＞日経平均（週足）の線形回帰トレンドとMACDの動き（2026年3月6日時点）

　図4は、日経平均の週足チャートに線形回帰トレンドとMACDを描いたものです。

　先週末6日（金）時点のローソク足を見ると、「ヒゲ」の部分が13週移動平均線のところで下げ止まり、13週移動平均線がサポートとして機能しているほか、終値もプラス2σ（シグマ）を超えるところに位置しており、中期のトレンドは強い上昇基調を保っています。

　また、チャート下段のMACDの値も、2月27日週の3,333円から低下しているものの、6日（金）時点でも3,209円とまだ高水準です。

　なお、MACDは、「短期と中期の移動平均線（厳密には指数平滑移動平均線）の価格差」の推移を示しています。週足の場合、短期は12週、中期は26週で設定されることが多く、先ほどの図4のMACDも同様の設定となっています。

　相場に強いトレンドが発生している時、短期の線が先行してグイグイと上昇し、中期の線との価格差が拡大し、MACDが上方向へと動いていきます。

　つまり、足元のMACDの値が高いということは、まだ相場の基調が強いことを意味しています。

＜図5＞12週指数平滑移動平均線（EMA）と26週EMAの乖離率の推移（2026年3月6日時点）

　では、「短期（12週）と中期（26週）の移動平均線が何％離れているのか？」を示したのが図5です。

　先週末6日（金）時点でプラス6.28％となっていますが、図5を過去に遡って2000年以降の状況を見てみると、概ねプラス5％あたりまで乖離が進むと、いったんピークアウトする傾向があります。

　2013年のアベノミクス相場の時にプラス9.96％、2006年の小泉劇場の時はプラス7.65％まで乖離が進んだ場面が確認できますが、現在のプラス6％を超える乖離は「株価上昇が結構イイところまで来た」と見ることもでき、このまま調整局面を迎えてもおかしくない状況でもあります。

　そのため、再び積極的に上値を追っていくには、イラン情勢の落ち着きだけでなく、新たな買い材料が欲しいところです。

　このほか、株価の調整という面では、今週10日（火）に公表される信用残も注目されそうです。

＜図6＞信用買い残の推移（2026年2月27日時点）

　図6は、東京証券取引所が毎週公表している「信用取引残高等」のうち、買い残の推移を示したものです。

　前週末（2月27日時点）の買い残は5兆5,405億円と、2006年2月10日週のピーク（5兆9,836億円）以来の高水準となっています。しかも、信用倍率（買い残÷売り残）も5倍を超えており、買いに偏っている状況でもあります。

　先週の株価下落を受けて、この買い残が今週発表分（3月6日時点）でどうなっているのかが焦点になります。

「株価下落に伴って買い残が整理（減少）されているのか？」反対に、「株価下落を下値拾いの好機として買い残が増えているのか？」が考えられます。もし買い残の整理が進んでいなかった場合には、株価が上昇したところで戻り待ち売り圧力が意識されて、直近の高値付近で上値を抑える要因となることも考えられます。

相場環境の不透明感にも注意

　そして、積極的に上値を追うのが難しい理由として、相場環境の不透明感が強まっていることがあげられます。

　今週の株式市場では、国内で2月景気ウォッチャー調査、10-12月期の国内総生産（GDP）改定値、1-3月期の法人企業予測調査などが公表されるほか、内需関連企業を中心とした決算発表が予定されています。

　また、海外では、米国市場が今週からサマータイムで取引時間が前倒しとなる中、2月消費者物価指数（CPI）や1月個人消費支出の公表が控えています。さらに、先週（3月2日週）に全人代が開幕した中国でも2月分の物価関連指標（消費者物価と生産者物価）が公表されます。

　セオリー通りならば、これらの経済指標を受けて景況感をにらんだ展開となりますが、先週末に公表された米2月雇用統計が予想外に悪化する結果となりました。

　本来であれば、米景況感の後退は利下げ期待につながりやすく、株式市場を支えることが見込まれるのですが、足元のイラン情勢の影響で原油価格が上昇傾向にあり、事態が長期化すればインフレが進行してしまう懸念があります。

　そのため、米10年債利回りなどの米金利はむしろ上昇し、米主要株価指数（ダウ工業株30種平均、S＆P500種指数、ナスダック総合指数）が揃って低下したほか、7日（土）の朝に取引を終えた日経225先物取引のナイト・セッションの終値（大阪取引所）も5万4,020円まで下落しています。

　さらに、欧米市場ではプライベートクレジットをめぐる不安が高まっているほか、国内では週末13日（金）に、株価指数先物取引のメジャーSQが控えています。需給的な思惑で株価の値動きが大きくなりやすい状況でもあり、今週も落ち着かない相場展開が続くことになりそうです。

（土信田 雅之）