日本株どう動く？「TACO」不発とイラン情勢混迷。過去最大級の信用「買い」も重し

　先週の日経平均は、イラン情勢や原油高で急落スタート、その後はトランプ米大統領の早期事態収束を示唆する発言で大きく反発するなど、荒い値動きに。しかし、ホルムズ海峡の緊張は続き、「TACO」の期待は不発に終わった。

「TACO（タコ）」トレードの不発とイラン情勢

　先週末13日（金）の日経平均株価は5万3,819円で取引を終えました。

　前週末6日（金）の終値（5万5,620円）からは1,801円安、週間ベースでも2週連続の下落となりました。この期間の下げ幅合計は5,031円と大きくなっています。

出所：MARKETSPEEDII

　あらためて、図1（日経平均の5分足チャート）で先週1週間の値動きを辿っていくと、週初の9日（月）は、イラン情勢への混迷を受けて急落する展開となりました。

　反米強硬派とされるモジタバ師がイランの最高指導者に選出されたことや、イスラエル軍がイランの石油施設を空爆したことなどを受けて原油価格が急騰。これに伴い、日経平均も5万1,407円まで下落する場面がありました。

　ただし、翌10日（火）と続く11日（水）の取引では、状況が一変。トランプ米大統領がイランへの攻撃をめぐって「予定より前倒しで進展し、ほぼ終結したと思う」と発言したことがきっかけとなり、株価は反発する動きとなりました。

　トランプ米大統領は、前週まで「長期化も覚悟している」旨の発言をしていただけに、事態の短期収束への期待が再熱。さらに、「主要7カ国（G7）財務相が石油備蓄を共同放出する可能性を協議」と報じられて、原油価格の上昇がストップしたことも追い風となりました。

　とはいえ、イラン側の態度は強硬姿勢を崩していません。周辺国への攻撃が散発しているほか、ホルムズ海峡の航行をめぐっても、機雷を海上に設置した、船舶を攻撃したという報道が相次いだことで不透明感は払拭されず、さらに原油価格も上昇し始めたため、週末にかけて再び売りが優勢になっていきました。

　このように、先週もイラン情勢に株式市場が振り回されるという構図が続いた格好ですが、気になる点もあります。

　例えば、先週の株価上昇のきっかけとなった、トランプ米大統領による軍事衝突終結に向けた発言のウラには、「事態の長期化に伴う原油価格の上昇もしくは高止まりによるインフレ進行や、景気への悪影響を嫌がっている」という心理が感じられます。

　つまり、昨年の相場でも見られた「TACO（Trump Always Chickens out ＝ トランプはいつもビビッて退く）」の再現期待感があったわけです。しかし、実際のところ、ホルムズ海峡の往来が制限される状況は変わっておらず、原油価格が冷静さを取り戻すには、「トランプ米大統領の発言」だけでは足りず、「相手側（イラン）の出方次第」の面があります。

　今後もイラン情勢について様々な情報が出てくると思われますが、戦闘の終結そのものよりも、「結局、ホルムズ海峡の航行の自由と安全につながるのか？」の方が焦点になります。

日足チャートから感じられる「迷い」

　続いて、日経平均の日足チャートから読み取れるポイントについて整理していきます。

出所：MARKETSPEEDII

　先ほどの図1でも確認した通り、先週の日経平均は荒い値動きとなりました。前営業日比の騰落を見ていくと、9日（月）が2,892円安、10日（火）が1,520円高、11日（水）が777円高と、特に週前半の大きさが目立っています。

　とはいえ、図2を見ると、荒い値動きだった割には、ローソク足が25日と75日の2本の移動平均線の範囲内での推移にとどまっていることが分かります。

　25日移動平均線は約1カ月間、75日移動平均線は約3カ月間の値動きの中心線という意味を持ちます。ここから、先行きの読めないイラン情勢について、「1カ月以内の収束が難しそうな感じになってきたので、ひとまず3カ月間ぐらいのリスクシナリオを織り込むぐらいのところで株価が調整し、次の展開を待っている状況」と読むことができます。

　また、一般的な相場の調整局面入りとされる「高値から10％安」という視点で捉えると、先週末13日（金）の終値（5万3,819円）は、2月26日の高値（5万9,332円）からの10％安（5万3,398円）を少し上回ったあたりに位置しています。

「このまま本格的な調整局面に入っても、反発局面を迎えても、どちらに転んでもおかしくないところで様子をうかがっている」と見ることもできそうです。

　さらに、週末にかけての11日（水）から13日（金）のローソク足を見ると、短い陽線（終値が始値よりも高い線）が3つ並ぶ格好で徐々に下落していった様子がうかがえます。こうした短いローソク足は「コマ足」と呼ばれ、上にも下にも動きづらかった状況を示し、相場の迷いを感じさせる線とされています。

　イラン情勢の先行き不透明感が強まり、警戒モードが高まりながらも、まだ短期間の事態収束を期待している向きもありそうです。

　今後の日経平均が下値を試す動きとなった場合、図2でも示したように、（1）から（3）のそれぞれの範囲がざっくりとした下値の目安になりそうです。イラン情勢に対するリスクを時間軸で捉えた場合、3カ月以内であれば（1）、6カ月以内であれば（2）、それ以上の長期化は（3）、もしくはそれ以下という見方になります。

　反対に、状況が改善して株価が反発基調を強める動きとなった場合には、25日移動平均線を上抜けて、さらに上昇できるかが焦点になります。

　ちなみに、先週末13日（金）時点の25日移動平均線の値は5万6,189円ですが、注意したいのは、移動平均線は計算上、「これから計算に加わっていく株価が、抜けていく株価よりも低い」と、移動平均線は下向きになるという点です。

　25日間で見ていくと、今週から計算から抜けていくのは2月の急騰時の株価になるため、移動平均線は下向きを強めやすいことが見込まれます。

今週はイベントが多い

　こうした中で迎える今週も、イラン情勢の行方に関心が向かいやすい一方、国内外で注目イベントも多い週になります。

　とりわけ、今週は日・米で金融政策イベントが集中し、17日（火）～18日（水）に米連邦公開市場委員会（FOMC）、18日（水）～19日（木）に日本銀行金融政策決定会合が開催されます。

　状況が状況なだけに、それぞれの金融政策が大きく動くことはない見込みとなっていますが、原油価格上昇によるインフレ警戒と政策対応への姿勢について、パウエル米連邦準備制度理事会（FRB）議長と植田和男日銀総裁による記者会見での発言が注目されることになりそうです。

　また、米国では、半導体メモリ関連の マイクロン・テクノロジー（MU） やコンサルティング大手の アクセンチュア（ACN） 、物流の フェデックス（FDX） などの注目企業の決算が控えているほか、インフレ関連指標の2月生産者物価指数（PPI）も公表される予定です。

　このほか、米半導体大手の エヌビディア（NVDA） が主催するイベント（NVIDIA GTC AIカンファレンス）が、16日（月）から19日（木）に開催され、AI・半導体関連銘柄の材料になるかも注目されそうです。

　全人代（全国人民代表大会）を終えたばかりの中国でも小売売上高や工業生産といった2月分の各種経済指標が週初の16日（月）にまとめて公表されます。

　そして、国内では18日（水）が春闘の集中回答日となっており、賃上げの動向が注目されるほか、19日（木）には日米首脳会談が予定されています。

　2月相場では、昨年の日米関税交渉の際に決まった対米投資の案件が動き出し、それに絡みそうな銘柄が買われる場面がありました。しかし、今回の首脳会談では、今後の対米投資やイラン情勢への対応も含めて、トランプ米大統領から「何らかの無茶振り」が出てくる可能性もあり、翌20日（金）が休場であることも踏まえると、積極的に動きづらくなるかもしれません。

上値の重たさと先高観の変化

　最後に、前回のレポートでも指摘した信用残の動向についても見ていきます。

2026年3月9日： 日経平均急落、一時6.8％安。「反発期待」と「調整警戒」で揺れる日本株の行方

　3月6日時点の信用取引残高が先週10日（火）に公表されました。

出所：取引所開示データを基に作成

　3月6日時点の信用買い残高は、図3を見ても分かるように、5兆7,181億円でした。2006年2月の過去最高水準の買い残高5兆9,836億円に迫る規模となったほか、前回よりも1,775億円増加しています。

　前週（3月2～6日）の日経平均は3,230円安と大きく下落しましたが、そんな中で買い残高が増えたことは、「下値を拾う動きが強く、相場の先高観が持続している」ことが推察されます。

　一方、戻り待ち売り圧力も意識させるほか、信用倍率（買い残÷売り残）も5.52倍と買いに偏り気味でもあります。そのため、仮に今週公表される3月13日時点の買い残高があまり変わらなかった場合、目先の株価が反発した際に、上値が思ったよりも重たくなる展開を想定しておく必要がありそうです。

出所：MARKETSPEEDII

　また、図4は、日経平均の日足チャートに多重移動平均線を描き、見た目が少しカラフルになっています。

　多重移動平均線とは、複数の移動平均線を描くことでトレンドの方向感や強さを探るために用いられます。強いトレンドが出ていれば、多くの移動平均線が同じ方向を向き、移動平均線の束も広がっていきます。

　反対に、トレンドレスの場合は、移動平均線どうしの交差が激しく、乱雑な見た目となります。図4では、2日移動平均線から28日移動平均まで、2日間ずつ14本の移動平均線を描いています。

　ここ2週間の日経平均は多重移動平均線よりも下に位置しているほか、多重移動平均線自体も複数の線が交差、または下抜けしており、2月下旬までの上昇トレンドが転換しつつある格好となっています。

　さらに、下段のMACDも「0円ライン」を下抜け、こちらも下落トレンド入りを示唆しており、株価の動きは先高観が残る信用残とは異なる印象となっています。

　こうした株価の上値の重たさへの意識と先高観とのギャップの修正がどのように進むのかも、今週の相場のポイントのひとつになりそうです。

（土信田 雅之）