配当利回りTOP15：原油価格高騰で軟調、目先は3月権利落ちによる株価調整を意識

　原油輸入を中東に大きく依存する日本は、原油価格の落ち着きに必要なイラン戦争の終結を見守らざるを得ない状況といえます。加えて、高配当利回り銘柄物色においては、3月権利落ちによる株価調整を意識すべき局面にもなってきます。

イラン情勢が改善しない限りは、2027年3月期の決算発表を見極める必要があるでしょう。

アナリスト評価◎の割安高配当株TOP15

コード 銘柄名 現在値 配当
利回り コンセンサス
レーティング 移動平均線
乖離率 月間
騰落率 2154 オープンアップグループ 1760.0 4.90 4.0 ▲5.79 ▲6.93 7956 ピジョン 1593.0 4.79 3.6 ▲2.56 ▲2.27 7283 愛三工業 1940.0 4.77 4.0 ▲12.45 ▲12.45 2124 ジェイエイシー
リクルートメント 867.0 4.69 4.5 ▲12.70 ▲10.99 7226 極東開発工業 3095.0 4.68 4.0 ▲5.34 ▲8.43 6436 アマノ 3865.0 4.66 4.0 ▲5.66 ▲3.47 5110 住友ゴム工業 2117.5 4.66 3.9 ▲16.31 ▲20.36 2181 パーソル
ホールディングス 234.6 4.62 3.6 ▲12.83 ▲9.60 4631 DIC 3990.0 4.59 3.7 1.05 ▲6.12 2127 日本M＆Aセンター
ホールディングス 639.2 4.54 3.6 ▲10.03 ▲8.00 2914 日本たばこ産業 5711.0 4.51 3.7 ▲1.55 ▲6.18 7944 ローランド 3890.0 4.43 3.8 1.52 0.78 4613 関西ペイント 2501.0 4.40 3.9 ▲2.87 ▲9.68 4189 KHネオケム 2812.0 4.37 4.0 3.55 ▲5.92 9757 船井総研
ホールディングス 1107.0 4.34 3.5 ▲3.25 1.00 ※データは2026年3月13日時点。単位は配当利回りと月間騰落率、移動平均線乖離率は％、時価総額は億円。配当利回りは予想、移動平均線乖離率の基準は13週移動平均線。

※コンセンサスレーティング…アナリストによる5段階投資判断（5：強気、4：やや強気、3：中立、2：やや弱気、1：弱気）の平均スコア。数字が大きいほどアナリストの評価が高い。

※移動平均線乖離（かいり）率…株価が移動平均線（一定期間の終値の平均値を結んだグラフ）からどれだけ離れているかを表した指標。この数値がマイナスならば、移動平均線よりも現在の株価が安いということになる。

　表は、長期投資に適した銘柄の高配当利回りランキングと位置付けられます。

　3月13日時点での高配当利回り銘柄において、一定の規模（時価総額1,000億円以上）、ファンダメンタルズ（コンセンサスレーティング3.5以上）、テクニカル（13週移動平均線からの乖離率20％以下）などを楽天証券の「スーパースクリーナー」を使ってスクリーニングしたものとなっています。配当利回りはアナリストコンセンサスを用いています。　

　なお、上場市場は各社ともにプライム市場となっています。

原油価格の高騰を受け、3月に入って株式市場は軟化

　2月13日終値～3月13日終値までの日経平均株価（225種）は5.5％の下落となりました。

　2月中は後半にかけても一段高に。

衆議院議員選挙での自民党圧勝を受け、財政拡張政策に対する期待感が引き続き好材料視されたためです。さらに、日本銀行の次期審議委員の人事案でリフレ派が候補に挙がったことで、一転して追加利上げ観測が後退し、一段の上値追い要因となりました。2月26日には高値を5万9,332.43円まで伸ばしています。

　ただ、3月に入ると状況は一変。株式市場は調整に転じ、9日には一時5万1,407.66円まで下落し、1月9日以来の安値水準にまで沈みました。米国とイスラエルがイランに軍事攻撃を開始し、地政学的リスクが市場を覆う格好となっています。

　とりわけ、イランがホルムズ海峡を事実上封鎖したことで原油相場が急伸、世界的なインフレ高進や個人消費の悪化が警戒される状況となってきています。

　こうした中、ランキングTOP15は総じて軟調な動きとなり、上昇は ローランド（7944） と 船井総研ホールディングス（9757） の2銘柄にとどまっています。イラン情勢への警戒感によるリスク回避の動きは、高配当利回り銘柄にまで幅広く波及しました。

　下落率が大きかったのは 住友ゴム工業（5110） 、 愛三工業（7283） 、 ジェイエイシーリクルートメント（2124） 、 関西ペイント（4613） になります。住友ゴムは原油相場の上昇による原材料価格の上昇、ならびに、ガソリン価格高騰による走行距離の減少で補修用タイヤの需要減が見込まれる形になりました。

　関西ペイントや愛三工業なども自動車関連株として、ガソリン価格の上昇が懸念される形となっています。

ジェイエイシーリクルートメントは今年度の増益率鈍化見通しが悪材料視されました。

会社計画と比べてコンセンサス配当利回りの高い銘柄が多く注意が必要

　今回、新規にランクインしたのは、 ピジョン（7956） 、ジェイエイシーリクルートメント（2124）、住友ゴム工業（5110）、 DIC（4631） 、関西ペイント（4613）の5銘柄。除外となったのは、 THK（6481） 、 LIXIL（5938） 、 ホンダ（本田技研工業：7267） 、 ベルシステム24ホールディングス（6183） 、 フタバ産業（7241） でした。

　新規ランクインしたピジョンは国内証券で「買い」推奨格上げの動きがあり、コンセンサスレーティングが基準に達しました。DICも2026年12月期の前期比減配を発表しましたが、投資判断格上げで同レーティングが上昇しています。

　ジェイエイシーリクルートや住友ゴム工業は、株価が大幅に下落したほか、2026年12月期の増配計画を発表したことで利回りが上昇しました。関西ペイントは相対的な株価下落が大きく、ランキングに返り咲いています。

　一方、除外となったTHKは2026年12月期の大幅減配計画がコンセンサス利回りの低下に反映されました。ホンダは大幅赤字決算への下方修正を受けて投資判断格下げの動きがあり、LIXILも外資系証券で投資判断を格下げ、それぞれコンセンサスレーティングが基準未達となりました。

　フタバ産業は株価下落で時価総額が基準未達となりました。ベルシステム24HDは相対的に株価が堅調推移したことで、順位を落としています。

　アナリストコンセンサスと会社計画の配当予想で乖離が大きいのは、愛三工業（7283）、ジェイエイシーリクルートメント（2124）、 極東開発工業（7226） 、住友ゴム工業（5110）、DIC（4631）、 JT（日本たばこ産業：2914） 、 KHネオケム（4189） です。

　会社計画ベースの配当利回りは、愛三工業が3.97％、ジェイエイシーリクルートメントが4.38％、極東開発工業が4.52％、住友ゴム工業が3.97％、DICが3.51％、JTが4.24％、KHネオケムが3.91％となっています。

それぞれコンセンサス水準が会社計画を上回る状況になっています。

　とりわけ、愛三工業、住友ゴム工業、DICはコンセンサス水準が高すぎる印象があります。住友ゴム工業やDICは会社側の配当計画を受けて、今後コンセンサスが切り下がる可能性は高いとみられます。

　極東開発工業も配当性向の水準からみて、会社計画を上振れる公算は小さそうです。ジェイエイシーリクルートメント、JT、KHネオケムも、2026年12月期の配当計画を公表したばかりであり、現状では会社計画水準を妥当と捉えるべきでしょう。

高配当利回り銘柄への投資は短期的に控えるべきタイミングに

　米国のイラン攻撃を受けて株式市場は波乱の展開になっています。短期的に、状況が一気に改善する可能性も残されていますが、これを先取りするにはリスクが大きいとみられます。

　現在の原油価格の状況を考慮すると、原材料価格や運送費の上昇を要因にして、2027年3月期の企業収益見通しは厳しいものとなるでしょう。

　さらに、原油輸入の中東依存度が高い日本にとって、ホルムズ海峡封鎖が長期間続いた場合は、供給量そのものに懸念が強まることとなります。原油価格が落ち着くためには戦争の終結が不可欠と考えられ、当面は成り行きを見守る必要性が高いとみられます。

　足元の株価調整によって、高配当利回り銘柄の利回り水準も再度上昇してきています。ただし、今はイラン情勢リスクが大きい状況にあるほか、3月期末が迫る中、目先は権利落ちによる株価低迷を考慮すべきタイミングとなります。

　投資タイミングは、イラン情勢の落ち着きを見てから、あるいは、4月末から５月中旬にかけての決算発表を見極めてからということになるでしょう。この局面では、権利落ちによる処分売りの影響もなくなっているとみられます。

（佐藤 勝己）