2020年度の冬に高速道路で相次いだ大による立ち往生。2021年度は本格的な冬が到来する前から、NEXCOなど道路管理者は対策を強化しています。

そのうちの重点事項のひとつが、EVへの対策です。

もしもEVが雪で立ち往生したら…

 2020年度の冬は、高速道路で大雪による大規模な立ち往生が相次ぎました。このため2021年12月7日(火)には、NEXCO3社(東日本、中日本、西日本)と首都高速道路、ウェザーニューズ社が合同で高速道路の雪氷対策についてウェブセミナーを開催し、各社の取り組みを報告しましたが、道路管理者が今冬の雪氷対策に相当な緊張感をもって臨んでいることが伺えました。

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2020年12月、関越道で大雪による立ち往生が発生した際の積雪状況(画像:NEXCO東日本)。

 そうしたなか、NEXCO中日本が今冬の新たな取り組みとして打ち出したもののひとつが、EV(電気自動車)への充電対応です。可搬式のEV充電器28台のほか、トラックに発電機と蓄電池、充電器を搭載した「電気自動車急速充電車」を1台配備。後者については特許も出願しています。

 これについてNEXCO中日本は、車両の滞留が発生した場合に、滞留者の救出を速やかに行うことを目的に、「長時間滞留が困難なEV車に向けた」もの、としています。

 昨冬に発生した立ち往生事案では、幸いにしてEVが巻き込まれた例はありませんでしたが、「もしEVだったら……」という報道や記事が多く見られました。バッテリーは一般的に低温時に性能が低下するうえ、エンジンの排熱を暖房に利用するガソリン車と異なり、EVの暖房は電気に依存するため、寒冷化の立ち往生でシビアな状況になることは想像がつきます。

 とはいえ今回、NEXCO中日本がEV対策を強化したのは、必ずしもEVが寒さに弱いから、というわけではありません。

EV充電体制を整備 その本当の狙い

 NEXCO中日本はEVの充電対策の強化について、「確かに電気がなくなれば暖も取れなくなりますが、電池が切れたクルマを応急的に動かす目的もあります」と話します。

 除雪を行い車両が通行可能になった際に、燃料や電池が切れて動けない車両があれば、それをレッカー移動させる必要があり、余計に手間がかかります。ガソリン車も燃料がなくなれば動かなくなり、暖も取れなくなることはEVと一緒です。そうならないよう、NEXCO各社は滞留車に燃料を届ける体制を整えていますが、EVに対しても、同様の体制に近づける狙いがあるわけです。

 背景には、2021年3月に国土交通省が改定版を取りまとめた「大雪時の道路交通確保対策」の指針があり、そこでは次のように書かれています。

EVはヤバイ? 大雪立ち往生 NEXCOがEV対策強化のワケ

雪原を走るリーフ(日産の動画より)。

「政府は、2030年までに乗用車の新車販売に占めるHV(ハイブリッド車)やEVなど『次世代自動車』の割合を5~7割にする目標を掲げており、滞留が発生した際のガソリン車への燃料供給実績に関するデータを収集すること等により、EVが滞留した場合の対応について、速やかに検討を行うべきである」

 この指針を踏まえた対応だとNEXCO中日本は話します。

 ちなみに、日本の代表的なEVである日産「リーフ」の取扱説明書を見ると、「航続距離を延ばすためのポイント」として、「寒いときは、エアコンの代わりにヒーターシートやステアリングヒーターを使用する」とあります。これらは、エアコンに比べて消費電力が少ないとのこと。大雪で長時間の立ち往生を余儀なくされた際、少しでもバッテリーを温存し生き延びる手段のひとつになるかもしれません。

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