なぜ彼らは逮捕という重大なリスクを前にしても行為を止められないのか――。そこには単なる「性欲」や「倫理観の欠如」では説明できない、脳の報酬系や条件付け学習による“依存”のメカニズムが潜んでいる可能性もあります。
そこで、行動依存症について研究を進める京都大学大学院情報学研究科の後藤幸織(ゆきおり)准教授と、元検事で現在は刑事弁護を専門とし、多くの盗撮事件を担当する中村元起(はるき)弁護士という2人の専門家をお迎えし、「盗撮と行動依存症」の対談を実現しました。
(聞き手:岩田いく実、本文中の※はいずれも編集部注)
「性欲」から始まる盗撮はなぜ止められなくなるのか
中村弁護士:私は検事時代から、弁護士の現在に至るまで、多くの盗撮事件に接してきましたが、盗撮を繰り返す方には共通のプロセスがあると感じています。最初は性的な好奇心や性欲から始まり、盗撮を実行して、スリルや達成感を得る。そこから次第に目的が変質していき、「性欲」よりも「スリルやストレス解消」を求めるようになり、最後には固着して止められなくなる。これは後藤先生が研究している「行動依存症」と一致するように思います。
後藤准教授:はい、一致しています。行動依存症とは、最初は「行為によって得られる報酬」が重要です。そして、報酬を得るために同じ行動を繰り返すうちに耐性が形成されて、報酬の価値は弱くなっていきます。
そして次第に「行為そのもの」が目的化していきます。私たちの研究では窃盗症(※)を中心にした研究を行っていますが、このような「行為の目的化」は窃盗症の特徴とも非常に一致しています。
※「クレプトマニア」とも呼ばれ、必要性や金銭的利益とは無関係に盗みの衝動を繰り返してしまう精神疾患を指す
実際、窃盗症の診断基準の一つには「盗んだ物が本人にとって必要のない物である」という点が含まれています。
盗んだ物を部屋にため込んだり、捨てたり、場合によっては店に返したりすることさえあります。このような現象は、報酬系(※)による条件付け学習の枠組みで説明できます。
※快感や達成感などの「報酬」を感じるときに働く脳内ネットワークで、ドーパミンなどの神経伝達物質が関わるとされる
最初は「盗むことによって得られる結果」が報酬として働いていたとしても、繰り返すうちに、盗むという行為をした状況や環境が脳内に学習され、手がかり刺激として作用するようになります。
手がかり刺激とは、わかりやすく言うと特定の店に入った瞬間や特定の場所に立った瞬間に、「やらなければならない」という強い渇望が生じるようなイメージです。
これは「パブロフの条件付け」と同じです。もともと意味を持たなかった刺激、例えばベルの音がイヌのエサ(報酬)と結びつくことで、イヌの意識とは無関係に唾液が出る反応を引き起こすようになります。それと同様に、依存症では、ある環境や状況が刺激となり、本人の意思とは関係なく衝動や渇望が誘発されてしまうことが起こります。
したがって、最初は性的な要素が動機の中心にあったとしても、盗撮を繰り返すうちに行為そのものに高揚感や達成感を得るようになったり、「やらないと落ち着かない」という精神的な緊張の解消が主目的になっていったりすることは十分にあり得ます。
中村弁護士:盗撮で得た写真に、性的に興奮するとは限らないということでしょうか。
後藤准教授:当初の目的は「写真を見ることで性的興奮をする」であったとしても、次第に「盗撮を実行すること自体」が報酬化するという変化が起きる可能性は十分に考えられます。さらに、盗撮の欲求を抑えようとした際に、イライラやストレス、不安が強まるといった精神的な離脱症状が出ることもあります。
結果として、本人が「盗撮なんて危険だ、逮捕されるかもしれないしやめたい」と思っていても、精神的な不快感を回避するために再び行為に向かってしまうという悪循環に陥ることもあるでしょう。
性的欲求が消えても依存は消えない?
中村弁護士:もしも性的欲求が消失しても、「スリル追求の回路」だけが残り、犯行へと突き動かされることはあり得るのでしょうか。後藤准教授:あり得ます。ただ「スリルだけが残る」という表現は少し正確ではないかもしれません。依存症では「渇望」そのものが問題であり、それが行為を引き起こします。
盗撮をしているのに性的欲求が完全に消えているなら、GnRH作動薬(※)という薬の治療効果は出ないはずですが、文献上は一定の効果が報告されています。
※性ホルモンの分泌を一時的に抑える薬で、重い性嗜好障害などで性衝動を下げる目的の治療として使われることがある
この点から、盗撮あるいは痴漢のような性犯罪では、行動依存だけではなく性的要素が残っているケースも多いと考えられます。
京都大学・先端科学研究棟(撮影・岩田いく実)
「真面目な人」が捕まるのはなぜか
中村弁護士:盗撮事件で印象的なのは、社会生活を問題なく送っていて、周囲から「真面目」と評される人が多いことです。こうした人が、なぜ犯行時だけ社会的リスクを認識できなくなるのかな、と検事時代から疑問に思っていました。脳内メカニズムにも関心があります。後藤准教授:依存症はIQや性格とは無関係に起こり得ます。真面目な人が依存行動で逮捕されることは不自然ではありません。
依存症の特徴には、衝動性と強迫性の両方が関わることも挙げられます。とりわけ依存行動を止められない理由は、衝動性より「強迫性」が強い場合が多く、前頭前皮質(※)の機能低下、または報酬系(辺縁系など)の過活動、あるいはその両方が関わっています。
※前頭前野ともいい、衝動の抑制や判断・計画といった「ブレーキ役」を担う脳領域で、ここがうまく働かないと欲求を抑えにくくなると考えられている
例えば、社会的な立場があり、長期的に職場でのストレスを抱えている場合は、前頭前皮質の機能低下を招いているおそれがあり、依存行動に発展している可能性は十分にあるでしょう。
「認知の歪み(ゆがみ)」を直せば再犯は防げるのか
中村弁護士:窃盗については、『ワークブック』(※)などを使い、行為者の認知の歪み(考え方のクセ)を矯正するよう指導することがあります。こうした試みの効果について考えをお聞かせください。※『ワークブック 窃盗離脱プログラムリ・コネクト』、2022、藤野京子・鷲野薫、現代人文社後藤准教授:認知の歪みの修正は、盗撮や痴漢で「性的対象の認知」を修正するには有効です。しかし依存症においては、認知行動療法は効果が乏しいとされています。今後、再犯や更生の分野において、認知行動療法以外の研究も進むとよいと考えています。
繰り返してしまう盗撮は自分で止められるのか
中村弁護士:専門機関以外で、家庭生活の中で認知の歪みを修復したり、リスク判断能力を鍛えたりする方法はありますか。後藤准教授:正直に言えば、日常生活で依存症を治す方法はほぼないと思います。ただし対症療法的な工夫は可能です。
例えば窃盗症なら、盗んだ物をバレやすくするために日頃から透明な買い物袋を使う。痴漢なら公共交通機関を使わない。盗撮ならスマホやカメラを持たない。
こうした環境調整は、再犯防止として現実的です。しかし、スマホを持たないというのは現実的にかなり難しいと思われ、やはり専門家の治療は欠かせないと考えられます。
環境やネット上での承認は依存を強化するのか
中村弁護士:スマホが普及し、若年層による盗撮も増えていると感じます。ネットでは投稿で「いいね」等の報酬を得られやすいですが、こうした行為が脳の報酬系を過剰に働かせ、前頭前野のブレーキを壊す可能性はあるのでしょうか。後藤准教授:インターネットはゲームも含めて、依存症の一つとされます。依存症では従来、離脱症状(精神的なイラつき、ストレス等や身体的なものを含め)からの忌避のため、やめられなくなると考えられてきました。
また、近年の研究では、依存症を特徴づける要素として、こうした離脱症状からの忌避に加えて、手がかり刺激(学習した特定の環境)によって誘発される制御不能な渇望も重要であることがわかってきました。
インターネットに依存している場合、手元にスマホがあるだけでも、それが刺激となって渇望が誘発される可能性があります。
例えば「欲しい」「好き」「必要」といった情動は一見同じように思えますが、それぞれに関わる脳神経プロセスは異なっており、特に「欲しい」という感情は内的要因ではなく、外的要因(環境刺激)によって強く誘発されることが示されています。
ネット上での承認が手がかり刺激につながるかについてはまだ明確ではありませんが、むしろ依存症のきっかけとなる報酬そのものとして機能する可能性があると考えられます。
将来、脳を刺激する治療は再犯防止に使えるのか
中村弁護士:経頭蓋磁気刺激(TMS)など、脳活動を直接的に調整する治療があるそうですね。こうした脳へのダイレクトな治療行為は、再犯防止の選択肢になり得るのでしょうか。後藤准教授:まず前提として、行為嗜癖(しへき)型(※)と判断される場合、刑罰だけでは再犯を防げません。盗撮や痴漢といった犯罪のすべてが、行為嗜癖とは限りませんが、罪を犯した方の中には、行為嗜癖に該当する人が含まれているのは確かだと考えられています。
※ある特定の行為や行動プロセスに依存すること
そこで、重要なのは、誰が行為嗜癖型なのかを客観的に判断できるようになることです。現時点ではそれが難しいため、脳神経メカニズムの解明が必要です。
治療の選択肢としては、行動療法、薬物療法のほか、ご指摘のとおり脳を刺激する治療も将来的に適用でき、効果を発揮する可能性はあります。
対談後記
盗撮を繰り返す背景には、単なる性欲や倫理観の欠如ではなく、脳の報酬系による「行動依存症」のメカニズムが潜んでいる可能性があります。最初は性的好奇心から始まっても、繰り返すうちに「行為そのもの」が目的化し、スマホや電車、学校内など特定の環境が刺激となり、意思に関わらず衝動が引き起こされる条件付けが成立するおそれがあるのです。
社会的地位のある「真面目な人」でも、ストレスによる脳機能の低下から依存に陥るリスクがあり、刑罰だけでなく専門的な治療と環境調整が再犯防止を模索する段階を迎えているのかもしれません。
■岩田いく実
損害保険会社、法テラス、一般民事系法律事務所に勤務後、ライターに転身。パラリーガル経験を活かし、年間60人を超える弁護士・税理士を取材。相続や離婚、不動産売却、債務整理、損害保険などのテーマを中心に執筆。第一法規『弁護士のメンタルヘルスケアの心得』で記事執筆、自主出版に『ルポ豊田商事』がある。

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