【夏ボーナス】額面50万円・100万円・150万円の手取りはいくら? 独身と子ども2人世帯で比較

夏のボーナスを楽しみにしている人も多いでしょう。しかし、ボーナスは額面どおり受け取れるわけではなく、所得税や社会保険料が差し引かれます。では、額面50万円、100万円、150万円の場合、実際の手取りはいくらになるのでしょうか。今回は年齢や扶養家族の有無ごとに、ボーナスの手取り額をシミュレーションしてみました。ボーナスの額面から差し引かれるものは？会社から通知されるボーナスの「額面」と、実際に受け取る「手取り額」は異なります。これは、ボーナスから所得税や社会保険料が差し引かれるためです。ボーナスの額面からは、まず所得税が控除されます。さらに、健康保険料、介護保険料（40歳以上）、厚生年金保険料、雇用保険料といった社会保険料も差し引かれます。なお、毎月の給与とは異なり、住民税はボーナスからは控除されません。控除額は年齢や扶養家族の有無などによって異なりますが、手取り額は一般的に額面の70～80％程度が目安とされています。39歳以下・独身世帯ここからは4つのケース別に、額面と手取りのシミュレーションを行います。まず独身世帯で、以下のケースを想定します。一般企業(東京都)の会社員(40歳未満)扶養家族なし「協会けんぽ(全国健康保険協会)」に加入例えば、ボーナスの支給額（額面）が30万円の場合、手取りは約24万5,000円となります。同様に、額面50万円では約40万9,000円、80万円では約58万5,000円、100万円では約73万1,000円、150万円では約109万7,000円です。額面が大きくなるほど税金や社会保険料の負担も増えるため、手取り額は単純に額面の8割になるわけではありません。※ボーナス支給額30万円～50万円 ：ボーナス支給の前月の給与は30万円とする※ボーナス支給額80万円～150万円 ：ボーナス支給の前月の給与は50万円とする※上記はシミュレーション結果であり、実際とは異なる場合があります40歳以上・独身世帯40歳以上になると介護保険料の負担が加わるため、39歳以下の人よりも手取り額は少なくなります。例えば、ボーナスの額面が30万円の場合の手取りは約24万円、50万円では約40万円、80万円では約58万円、100万円では約72万円、150万円では約109万円となります（40歳～64歳の場合）。同じ条件で39歳以下の場合と比較すると、介護保険料の分だけ手取り額が減り、その差は数千円から1万円程度です。※上記はシミュレーション結果であり、実際とは異なる場合があります39歳以下・子ども2人世帯扶養家族が2人いる場合は、扶養控除などの影響で所得税の負担が軽くなり、その分だけ手取り額が増えます。例えば、ボーナスの額面が30万円の場合の手取りは約25万1,000円、50万円では約41万8,000円、80万円では約59万9,000円、100万円では約74万9,000円、150万円では約112万3,000円となります。扶養家族がいないケースと比較すると、手取り額は数千円から数万円程度増加します。例えば、額面100万円のボーナスでは、扶養家族がいない場合の手取りが73万1,158円であるのに対し、扶養家族が2人いる場合は74万8,579円となり、約1万7,000円多く受け取れます。※上記はシミュレーション結果であり、実際の手取り額は年収や扶養状況、加入している社会保険などによって異なります40歳以上・子ども2人世帯扶養家族が2人いる場合でも、40歳以上になると介護保険料の負担が加わるため、39歳以下の場合と比べて手取り額はやや少なくなります。例えば、ボーナスの額面が30万円の場合の手取りは約24万8,000円、50万円では約41万4,000円、80万円では約60万7,000円、100万円では約75万9,000円、150万円では約113万8,000円となります。扶養家族が2人いる39歳以下のケースと比較すると、介護保険料の負担分だけ手取り額が減少しますが、その差は数千円程度にとどまります。※上記はシミュレーション結果であり、実際の手取り額は年収や扶養状況、加入している健康保険組合などによって異なりますボーナスの手取りを増やす方法は？実質的なボーナスの手取りを増やすには、「控除」の制度を活用して、所得税を下げるのが1つの方法です。○扶養控除扶養親族がいる場合に適用される制度です。会社員の場合、年末調整で申請することになるため、忘れないようにしましょう。○医療費控除年間に支払った医療費が一定の額を超えた場合、申請することで所得額から控除することが可能です。○セルフメディケーション税制ドラッグストアなどで年間1万2,000円以上購入すると、所得控除を受けられる制度です。対象となる商品が決まっていますので、事前に調べておきましょう。なお、医療費控除とは併用できないため、どちらかを選ぶことになります。○生命保険料控除・地震保険料控除生命保険料、個人年金保険料、地震保険料などを支払った場合、所得控除を受けられます。控除証明書を手元に用意し、年末調整で申請しましょう。 安藤真一郎 あんどうしんいちろう マーケティング会社に勤務した後、フリーランスのライターに転身。 多種多様なジャンルの記事を執筆するなかで、金融リテラシーを高めることや情報発信の重要性に気づき、現在はマネー系ジャンルを中心に執筆している。 ライターとして、知識のない人でも理解しやすいよう、かみくだいた文章にすることが信条。 ファイナンシャルプランニング技能士2級、日商簿記検定2級取得。 この著者の記事一覧はこちら