サッカー選手の「移籍金評価モデル」を金融工学を応用して共同開発！東京理科大学とセレッソ大阪、ヤンマーが強力タッグ

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ヤンマーホールディングス、東京理科大学、セレッソ大阪は4日、金融工学を応用したサッカー選手の「契約価値評価モデル」を共同開発したと発表した。



この研究は、金融工学における「リアルオプション理論」をサッカー選手の契約評価に応用したもので、2026年6月1日には研究論文が国際学術誌『Journal of Quantitative Analysis in Sports（JQAS）』に掲載されている。



近年、世界的に拡大するサッカーの移籍市場では、選手の移籍金や契約条件を適正に評価することがクラブ経営上の重要課題となっている。一方、従来の市場価値や過去の実績を中心とした評価では、契約期間中の将来性や移籍機会、不確実性などを十分に反映することが難しかった。



今回のモデルでは、サッカー特有の「移籍期間（Transfer Window）」や「契約解除条項（Release Clause）」を組み込み、選手の将来的な成長可能性、移籍機会の価値、契約解除条項の影響、クラブによる放出判断を統合的に評価。試合ごとのパフォーマンス変動や怪我のリスクなども考慮し、選手の契約価値がどのように変化するかを定量化できるという。



特に契約期間が短くなるにつれてクラブが得られる将来的な便益や移籍機会が減少し、選手価値も低下。契約解除条項がある場合は移籍に関する選択肢が制限されるため価値が移籍金水準に近づく一方、条項がなければ将来の移籍交渉によって追加価値を得られる可能性から、より高く評価される。



サッカー選手の「移籍金評価モデル」を金融工学を応用して共同開発！東京理科大学とセレッソ大阪、ヤンマーが強力タッグ
画像: 契約解除条項の有無による各試合における選手価値の変化

契約解除条項の有無による各試合における選手価値の変化



東京理科大学の金融工学・データサイエンス研究、セレッソ大阪の競技・経営面での知見、ヤンマーのスポーツ分野における産学連携の取り組みを融合した今回の研究。今後は選手評価にとどまらず、クラブ価値の評価やスポーツアナリティクス、AI・データサイエンスの活用などへ研究領域を広げ、日本スポーツ界におけるデータ活用と意思決定支援の高度化を目指すとのことだ。



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筆者：奥崎覚（編集部）



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