今回の事案は、相田社長が今年2月24日に電話取材対応時、報道機関の担当記者に対して不適切な発言をしたもの。
山形は4月21日、「不適切発言の事実が調査委員会により確認された」と報告。すでに同社長への処分「月額報酬の30パーセントを4カ月間、自主返納すること」「アンガーマネジメント研修等を受講すること」「取締役会が定期的に活動をモニタリングすること」の社内処分3点を発表していた。
これを受けて、Jリーグ側からも正式な懲罰内容が下された。Jリーグは、相田社長個人への処分理由に加え、クラブに対する懲罰事由についても言及。「本件不適切発言後、他の取締役が従業員からその報告を受けたにもかかわらず、事実確認やそれに基づく適切な対応がなされなかったことなど、ガバナンス及び内部統制に重大な不備があったと認められる」と説明している。

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