トヨタ「スープラ」発売直後に納車半年待ちに…“儲からない”スポーツカーをつくり続ける理由

　17年ぶりに復活して話題になっているトヨタ自動車「スープラ」。発売するや否や「仕様によっては2019年分が完売」「納車は半年以上先」などと話題になっている。

　実は今、スポーツカーは冬の時代を迎えている。理由のひとつが、かつてと違ってスポーツカー市場が縮小していることだ。それは欧州のプレミアムブランドも同様で、たとえばメルセデス・ベンツはオープンスポーツカーである「SLC」の次期モデルを発売する予定がないし、アウディは「TT」に関して「次期型はない」と株主総会で同社の役員がコメントしている。いずれも理由は、販売台数が多く見込めないからである。

　もうひとつの理由は、欧州を中心に年々厳しくなる環境規制である。欧州では21年から「各自動車メーカー平均で走行1kmあたりのCO2（二酸化炭素）排出量を95g以下にしなければならない」という燃費規制がスタート。CAFE（企業別平均燃費基準方式）と呼ばれる方式である。

　これはガソリン車の燃費でいえば24.4km/Lに相当し、達成するのは「ほぼ困難」というくらい極めて厳しい数値だが、達成できなければ莫大な罰金を払う必要が生じる。そのため今、自動車メーカーは燃費向上に対して神経をすり減らし、開発に膨大なコストをつぎ込んでいる。

　もちろんスポーツカーも計算に含まれるので、今後のスポーツカーは「爽快感あふれる気持ちよさ」よりも「燃費の優れるエンジン」へと牙を抜かれる、もしくはハイブリッドの搭載が必須となる可能性も高い。

　さらには、「車外騒音規制」として、通過時にエンジンやタイヤから発生する音を一定以上に抑えなければならない規制の強化も予定されている。高出力エンジンはもちろん、スポーツカーに欠かせないハイグリップタイヤは一般的に発生する音が大きいので、スポーツカーにとっては頭の痛い問題だ。

　それらの規制強化は開発費用の増加に直結する。かつてのような販売台数が見込めない上に開発費用が高騰するため、スポーツカーは「儲からないクルマ」となったのだ。“お荷物”になり得る、それらスポーツカーのラインナップをやめるのは、自動車メーカーとしては利益追求のための正しい経営判断だろう。だから、メルセデス・ベンツやアウディは一部のスポーツカーを廃止する方向へ舵を切ったのである。

　一方でトヨタは、そんな状況においてもスポーツカーをつくり続ける決意を固めた。そこにはどんな意味があるというのか？

　大きな理由は、クルマをつくる技術力を高めることにある。かつて戦争が航空技術やコンピュータ技術を進化させたように、極限の世界で争う自動車レースやラリーのクルマづくりは、多くの経験とノウハウを生み出す。それが蓄積され、直接的ではないとしても市販車の質を高めることになるのだ。

　スポーツカーも同様に、サーキットで極限の走りをしても壊れないメカニズムや、しっかり路面をとらえる強靭なボディやサスペンション、パワーを引き出すエンジンのつくり方などの技術が磨かれ、それはスポーツカー以外の市販車にも波及する。

　日頃から口癖のように「もっといいクルマづくり」と語り、カーガイ（生粋のクルマ好き）として知られるトヨタの豊田章男社長は「いいスポーツカーを量産できるかどうかは、自動車メーカーの『モノづくりの力』のひとつのバロメーターだと思う。いいスポーツカーをつくるためには、世界有数のレースに参戦して、ライバル達と対等以上に戦い、そこで鍛えられた人と技術を活かして、クルマをつくれないといけない」と、スポーツカーをつくる意味を説明する。

　確かに、新型スープラはドイツのBMWとの協業で生まれたので、生粋のトヨタ車とは言いにくい。しかし、走りの味付けはトヨタが行っているし、BMWのクルマづくりのノウハウを知ることもできたので、トヨタのクルマづくりをレベルアップする要素は十分にあるのだ。

　そして、もうひとつが自動車メーカーにおけるイメージリーダーとしてのスポーツカーの役割だ。

「最後に残るクルマは“FUN TO DRIVE”」

　スポーツカーを大切にすることのヒントは、かつて豊田社長が語った、そんな言葉に集約されている。これからのクルマは、カーシェアリングなど共同所有の方向に進むのは間違いない。しかし、豊田社長は「クルマを愛する一部の人々はそれでも自分でクルマを所有することを好み、個人所有車として最後まで残るジャンルがスポーツカー。トヨタは、そんな人たちに愛されるような自動車メーカーになっていきたい」と語っている。

　それを補うのが、トヨタの副社長で社長同様にカーガイである友山茂樹氏の以下の言葉だ。

「『自由に、自分の意志通りに移動したい』『もっと速く走りたい』『もっと遠くに行きたい』。

　そんな人たちに向けてトヨタという存在を印象付けるのが、スポーツカーの役割だと考えているのだ。

　売上高30兆円、純利益1兆8828億円（18年度実績）を誇る巨大自動車メーカーのトヨタにとって、スポーツカーが直接的に利益を引き上げる効果は薄い。

　しかし、単純に「儲かる／儲からない」ではなく、技術力を高めて商品の競争力をつけるとともに、スポーツカーによってクルマ好きにも一目置かれるブランドになることには、大きな意味があるのだ。

　ところで、「メルセデス・ベンツが『SLC』の販売を終了し、アウディは『TT』の次期型を設定しない見込み」と書いたが、前者は「AMG GT」、後者は「R8」という、さらに高価で高性能なスポーツカーを用意し、ブランドのイメージリーダーに据えている。ブランドの地位を高めるためにはスポーツカーが必要だということを、ドイツの自動車メーカーはしっかり理解している。それが自動車文化であり、他社に差をつけ、潜在的にブランドの価値を押し上げるイメージの訴求には欠かせないからだ。

（文＝工藤貴宏／モータージャーナリスト）