7割が「デジタルツール関連の社内研修を受講したことがない」- キャプテラが調査

キャプテラは3月14日、全国の企業に勤める1027人を対象にDX(デジタルトランスフォーメーション)に対する意識調査を実施し、職場におけるデジタルツールの浸透状況やそれに伴う訓練ニーズを公表した。

同調査では、出生年を基に回答者を「しらけ世代・バブル世代」(1950年～1969年生まれ)、「団塊ジュニア・ポスト団塊ジュニア世代」(1970年～1982年生まれ)、「ミレニアル世代」(1983～1995年生まれ)、「Z世代」(1995年以降生まれ)の4つの世代に分類している。
○他国と日本の「テクノロジーへの関心度」比較

仕事で新しいテクノロジーを使用することに対し、どれくらい関心があるか聞くと、しらけ世代・バブル世代は「関心がある」(61%)、「関心がない」(39%)、団塊ジュニア・ポスト団塊ジュニア世代は「関心がある」(57%)、「関心がない」(43%)、ミレニアル世代は「関心がある」(55%)、「関心がない」(45%)、Z世代は「関心がある」(56%)、「関心がない」(44%)となった。

全世代ともに約4割が関心がなく、企業は新テクノロジーを取り入れる際の導入プロセスにおいて従業員の関心を惹きつけることが必要であること、また若いデジタルネイティブ世代も積極的な関心があるわけではないことがわかった。

同じ質問の回答を勤務形態別にみると、リモートワークは「関心がある」(64%)、「関心がない」(36%)、ハイブリッド勤務は「関心がある」(72%)、「関心がない」(28%)、オフィス勤務は「関心がある」(53%)、「関心がない」(47%)となった。

リモートワークとハイブリッド勤務をする従業員がやや新しいテクノロジー導入に関心が高く、自宅勤務においてテクノロジーの効果的な活用が重要であることを示唆している。

また、同調査をほかの国で行った結果、「関心がある」と回答した割合は、オーストラリアが85%、ブラジルが98%、スペインが93%、ドイツが73%、メキシコが97%、と職場のテクノロジーへの関心度は日本が圧倒的に低いことがわかった。
○最も教育を受けたいのは「AIツール」

次に、ビジネス向けデジタルツール習得において、会社からトレーニングやその他のサポートを受けたことがあるか尋ねると、「会社にお願いして受講した」(11%)、「特に希望していなかったが受講した」(19%)、「受講したことはないが受講してみたい」(31%)、「受講したことがなく必要とも思わない」(39%)と、7割が「受講したことがない」と回答した。なお、他の国では6割以上が「受講したことがある」と回答している。

デジタルツールに関する研修を受講した、または受講してみたいと回答した人に対し、具体的にどのようなビジネス向けデジタルツールの教育訓練を受けたいか尋ねると、最も多い回答を得たのが「AIツール」、続いて「表計算ソフト」と「ビデオ会議ツール」となった。表計算ソフトに関しては、他の世代と差をつけてミレニアル世代がトレーニングを希望しているという結果となった。

また、タスク管理、社内コミュニケーション、業績評価、社内教育、社内打ち合わせという5つの業務に関して、「デジタルな手段」または「非デジタルな手段のどちらで行う方が良いと感じるか質問したところ、タスク管理や業績評価、社内コミュニケーションといった業務において、従業員はデジタル手段の使用を好む傾向が見られた。