YouTuberピンチ？動画収益化の基準厳格化「総再生時間4000時間」「登録者数1000人」

2月20日より、「YouTubeパートナープログラム」への参加条件に新基準が導入される。これにより、YouTuberとして稼ぐことが今よりも一段と難しくなるようだ。

「チャンネル登録者数が1,000人以上」はハードル高すぎ？

「YouTubeパートナープログラム」（以下、「YPP」）とは、クリエイターが動画を収益化できるプログラム。動画投稿者は「YPP」を申請することで、有料サービス「YouTube Red」利用者による視聴や、動画に掲載される広告から収益を受けて取ることが可能になる。

しかしYouTubeに動画を投稿している人ならば誰でも収益を貰えるというわけではなく、「YPP」への参加にはさまざまな条件が。動画がYouTubeの「コミュニティ ガイドライン」などを遵守しているか審査される他、昨年の4月からは「チャンネルで公開している動画の合計視聴回数が10,000回以上」という基準が設けられた。

そんな「YPP」への参加基準が、2月20日よりさらにハードルの高いものに。「過去12カ月間の総再生時間が4,000時間以上」「チャンネル登録者数が1,000人以上」という条件が追加される。

これにネット上では、「登録者1,000人以上とか底辺YouTuberは終わったな」「YouTuberで小銭を稼げない時代がとうとう来たか」「ヒカキンみたいな大物YouTuberには影響ないかもしれないけど、ボーダーラインで細々とやってる人たちには死活問題だな」「これで何人の自称YouTuberが消し飛ぶのだろうか…」「最近YouTuberを始めようと思ってたけど、これは無理そうだな」といった声が続出。YouTuberとして稼ぐことがさらに難しくなるようだ。

「YPP」参加基準引き上げの理由

YouTubeの「クリエイターブログ」によると、今回「YPP」の参加基準が厳しくなった理由は、2017年から今年にかけて大問題になった不適切な動画の数々。同ブログで名指しこそされていなかったものの、「これってローガン・ポールの炎上騒動を受けての変更だよな」と推測する人が多いようだ。

ローガン・ポールとは過激な動画を投稿して人気を集めてきた海外のYouTuberで、その内容に昨年あたりから批判の声が殺到。そんな中今年の1月、彼は日本の青木ケ原樹海で自殺者を撮影した動画を投稿。海外の大手新聞社が取り上げるほどの大問題になった。

そのため「YPP」の参加基準引き上げには、「ローガン・ポールみたいな過激系YouTuberを淘汰するためには良い取り組みだと思う」といった賛同の声も。新基準の導入によって、YouTuber界隈はどのように変化していくのだろうか。