日本企業の底力 世界の海を救うかもしれない、世界初の二つの技術

日本企業の底力 世界の海を救うかもしれない、世界初の二つの技術

 地球環境保全は今や、世界規模で対策が急がれている重要な課題であるとともに、技術力のある企業にとっては、新たなビジネスを創出する大きな機会でもある。


 環境省が2月に公表した「平成30年12月環境経済観測調査(環境短観)」によると、景気が「良い」と回答した企業の割合から「悪い」と回答した企業の割合を差し引いた値、いわゆる業況判断指数・DI は24。一方、日本銀行がほぼ同時期に調査した「全国企業短期経済観測調査(短観)」では、全規模合計・全産業の業況判断DIは16であることから、全産業の状況と比べて環境ビジネスはすこぶる好調と考えられるだろう。


 ひとくちに環境ビジネスといっても、その内容は様々だ。代表的なものでは、CO2の排出が少ない電気自動車や、太陽光発電や蓄電池などを利用した再生可能エネルギー分野が思い浮かぶ。そして世界中で最も関心が高く、求められているのが、海洋プラスチック問題を解決する方法だ。


 今、世界の海には恐ろしい量のプラスチックが漂っている。その事実が注目されるきっかけとなったのは、2016年にスイスで開催された世界経済フォーラムの年次総会であるダボス会議だ。その席上で、2050年の海では、すべての魚類の重量よりも海中を漂うプラスチックの重量の方が上回ってしまうという衝撃的なデータが発表されたのだ。


 プラスチックごみが適切に処理されずに海へと流出し、それが波に打たれたり、紫外線を浴びて劣化し、「マイクロプラスチック」と呼ばれる直径5ミリ以下の微粒子になる。これが魚などの体内に取り込まれ、最終的に私たちの食卓に並ぶとどうなるかは言わずもがなだ。しかも、このマイクロプラスチックには有害物質を吸着しやすい性質があるとも言われている。このまま汚染が進めば、生態系や私たちの健康に被害が及ぶのは避けられないだろう。


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