12日の日経平均は大幅反落。464.92円安の25748.72円（出来高概算14億8000万株）と、3月16日以来約2カ月ぶりに26000円を割り込んで取引を終えた。
4月米消費者物価指数（CPI）を受けて米国の金融引き締め強化による米景気の減速懸念から前日の米国市場が下落した流れが波及。成長期待の高いグロース株を中心に売りが優勢となり、取引開始後には一時25688.11円まで下押した。その後は押し目を拾う動きが出たほか、好決算企業には見直し買いが入り、下げ渋る場面もあったものの、26000円接近では上値の重さが意識された。

東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄が1400を超え、全体の約8割を占めた。セクターではゴム製品、保険、石油石炭、電気ガスなど7業種が上昇した。一方、情報通信、サービス、水産農林、医薬品、小売など26業種が下落した。
指数インパクトの大きいところでは、オリンパス、ダイキン、SUBARU、ブリヂストン、日製鋼がしっかりだった半面、ファーストリテ、ソフトバンクG、NTTデータ、エムスリー、東エレク、KDDIが軟調だった。

ソフトバンクGが8％超える急落となったことも投資家心理を悪化させていた。また、今期業績予想がコンセンサスを下回る富士フイルムも下落した。一方、市場予想を上回る収益計画を発表したセ硝子や神戸鋼が急騰するなど選別色が強まる展開が続いた。

日経平均は再び26000円を割り込んでしまった。高インフレが拭えず米長期金利が上昇しているほか、大幅な利上げによる景気減速懸念が拭えず、米国市場は不安定な値動きを余儀なくされている。
目先は米国の経済指標や金融政策の行方など確認しながら、不安定な値動きが続きそうだ。明日は決算発表がピークとなり、1200社程度の発表が予定されている。決算を手掛かりとした日替わり的な物色が続くことになりそうだ。