東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄数が900を超え、全体の6割近くを占めた。セクター別では、電気ガス、不動産、保険、卸売など14業種が上昇。一方、海運、空運、倉庫運輸、化学など19業種が下落した。
米SOX指数やナスダック総合指数が下落したことが響き、東京市場にも値がさハイテク株中心に値を消し、日経平均の下げ幅は一時300円を超えた。また、円相場が一時1ドル=153円台へと円高に振れたため、輸出採算悪化への懸念から自動車や機械など輸出関連株が下落する場面があった。一方、業績予想の上方修正を発表したAOKIHD<8214>やタカラトミー<7867>などに投資マネーがシフトしたほか、米国市場の取引終了後に好決算を発表したクアルコムが時間外取引で上昇しているため、同業のマイクロニクス<6871>にも買い気が波及した。
国内ではこの連休中に短期筋による為替の急変動への不安感がある半面、政府・日銀による為替介入への期待もある。これ以上の円安が進まないとの見方が大勢を占めれば、海外投資家からの買いが復活する可能性あるとの声も聞かれる。