日経平均は3日ぶりに反発。113.80円高の38256.17円（出来高概算18億株）で取引を終えた。
前日の米国市場でハイテク株が買われたほか、円相場が1ドル＝149円台と早朝に比べ円安方向に振れていることも安心感につながり、買い先行で始まった。日経平均は前場中盤には38369.96円まで水準を切り上げた。ただ、その後はマイナスに転じる場面もみられるなど、積極的な売買を手控えさせた。しかし、節目の38000円に接近すると押し目買いや値ごろ買いが入り、その後は38200円前後で底堅く推移していた。

東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄数が1200を超え、全体の7割超を占めた。セクター別では、非鉄金属、保険、輸送用機器、その他製品、倉庫運輸など27業種が上昇。一方、小売、空運、医薬品、精密機器など6業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、東エレク＜8035＞、ソフトバンクG＜9984＞、TDK＜6762＞、フジクラ＜5803＞、トヨタ＜7203＞が堅調だった半面、アドバンテス＜6857＞、7&iHD＜3382＞、中外薬＜4519＞、エムスリー＜2413＞が軟調だった。

前日の米国市場の取引終了後に決算を発表したエヌビディアは市場予想を上回る良好な内容で、東エレクなど半導体関連株の一角やフジクラなどデータセンター関連株に投資資金が向かった。ただ、時間外取引で軟調に推移していたため、エヌビディアの決算の影響は限定的だった。日経平均の上げ幅は一時200円を超える場面もあったものの、トランプ関税によるEUからの報復関税といった貿易戦争への警戒感もあって買いは続かず、日経平均は寄り付き水準での推移が続いた。

トランプ関税については、中国に続き、欧州にも課せられる見通しで、日本も例外になるとは考えにくく、国内の輸出関連企業の業績に対する影響は大きく、投資家は慎重姿勢に徹していると思われる。
ただ、円相場が急激な円高に振れることや、米国景気の減速が一段と鮮明になるなどの悪材料がなければ、昨年11月からのレンジ相場の下限である38000円水準は堅いとみる向きも多く、目先は値固め局面を余儀なくされることになりそうだ。

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