フジテレビ「無間地獄」見えない出口…“中居炎上”は制御不能、CM再開示唆した企業はバッシングの餌食
会見する清水賢治社長（Ｃ）日刊ゲンダイ 画像（1枚）

「SNSでは《中居を逮捕しないのか》なんて不穏な声も飛び交っていますが、もうそれぐらい衝撃的な展開がないと、世間の怒りの業火は収まらないような気がしてきました」とフジテレビ関係者は肩を落とす。


　フジ第三者委員会が、元国民的アイドルの中居正広氏（52）による「性暴力」を認定。

生々しい行状は真偽が入り乱れたままネットで拡散され、さらに炎上している。


「それにつれて、中居氏を組織的に守ろうとしたフジに対する怒りも《放送免許を取り上げろ》などとヒートアップしています」とスポーツ紙芸能デスクはこう続ける。


「総務省が3日にフジに対して厳重注意の行政指導を行って、人権やコンプラ順守の強化策の具体化を今月中、その実施状況を3カ月以内に公表して報告するように求めましたが、それは総務省の“援護射撃”とみる向きもあります。要するにフジが夏までに《こんな強化策を取っています》と報告し、総務省が了承。世間に刷新感をアピールし、それを機にCMの再開も進んで、秋の改編から本格リスタートを図るという青写真を描いているのではないか、というわけです」


■“フジ韓流偏向騒動”と似た勢い


　仮にそうでも、そんな助け舟は逆効果、今は反感を買うだけで、フジ再生のロードマップに狂いが生じ始めている。


「ネット民にとって今回の問題は、もはや中居氏とフジだけの問題じゃなくなりつつある。サントリーHDの新浪剛史会長が2日にCM再開を示唆する発言をしただけで、SNSには“不買運動”を呼びかける書き込みが出たり……中居氏やフジを少しでもかばっているとみなされたら、“お仲間”認定されてバッシングの対象に。上級国民全体に対する憎悪に変わりつつあります」（ニュースサイト編集者）


　その勢いは2011年に起きた“フジテレビ韓流偏向騒動”と似ていると、前出のフジ関係者がこう漏らす。


「俳優の高岡蒼佑さんが《韓国のTV局かと思う事もしばしば》などとSNSに投稿し、フジの“韓流推し”を批判。瞬く間に抗議運動に発展し、当時もスポンサー企業に対する不買運動が起きた。その“残党”も再び暗躍しているようです。自らも業火に巻き込まれかねない状況では、CM再開も尻込みせざるを得ないでしょう。

実際、再開に前向きだったスポンサーまで、逆風が強まりすぎて難色を示し始めている。この地獄、いつまで続くんでしょうかね」


　自業自得といえばそれまでだが、絶えることのない苦しみを受ける「無間地獄」の出口は、今のところ見当たらない。


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