靴流通の「ABCマート」を運営するエービーシー・マートが21日、俳優の榎本加奈子(44)と畑野ひろ子(49)を社外取締役に起用することが報じられ、一部で物議を醸している。
2人の共通項は「スポーツ選手の妻」。
ネット上では《オジサンたちが昔憧れてたアイドルとお近づきになりたいだけ》《ABCマートは、旦那さんたちに報酬を与えたかったの?》《経営経験もマーケティング知識もないのに女性有名人を取締役に就任すること自体、フジテレビと同じ『オトコ社会』》《こういう会社に限って女性社員は評価されない》《女性タレント起用はコンサバ企業かワンマン社長」という、女性から嫌悪の声があがっているという。
21年には酒井美紀(47)が不二家に、いとうまい子も不動産投資関連会社・タスキの社外取締役に就任。元フジテレビアナウンサーでは中野美奈子(43)が設備工事関連の四電工、内田恭子(47)が保育園事業のSmile Holdingsの社外取締役に就任するなどインテリ女性芸能人の活躍の場になっているが、「どの企業でも社外取締役が活躍した、変革があったという話は聞かないので、社内では単に昔憧れていたアイドルを起用しただけ、と女性社員からは冷めた目で見られています」(コンサル)という。
広告契約より、社外取締役のほうが安くつく
「女性管理職の積極的雇用で、社外取締役にも女性を参画する流れになったけど、結局、社内の権力者が選ぶとお飾りになる。彼らの言い訳は判で押したように『違う視点から』ですが、それまで提案を聞き入れかったのは誰か?って話です」(別の女性会社員)。
実は広告宣伝費よりかえって安くつくという考え方も。「社外取締役の報酬は通年で1500万円程度。ホームページに写真も掲載できるし、自社のパーティに参加してくれれば広告で1シーズン数千万払って起用するより充分モトがとれるという声もあります」(広告代理店)
お飾りや宣伝目的の女性タレント起用では意味がない。
◇ ◇ ◇
社外取締役起用にはリカレントブームも一因に。関連記事【もっと読む】相川七瀬は国学院大卒業式で“総代”に…芸能界に「リカレント教育」ブームがやってきた!…では、芸能界のリカレント教育について伝えている。