サブスク出資者も悲痛、会社廃業で頓挫「TOKIO-BA」は国分太一の“オレ様事業”
国分太一（Ｃ）日刊ゲンダイ 画像（1枚）
月額3000円で会員になったのに、国分の手伝い要員？

　国分太一（50）のコンプラ違反問題は、日本テレビの会見で、どこか終息したように見えるが、残された問題は山積みである。


　今回の件で福島県の公金800万円を投じたアウトドア施設「TOKIO-BA」が閉鎖。

活動主体となっていた国分か消え、株式会社TOKIOも廃業で運営は頓挫。しかもこの「TOKIO-BA」は国分の“オレ様事業”だったことを「週刊文春」が報じている。


　記事によれば、今年5月、同施設を開拓する「TOKIO-BA　開拓部」が創設され、賛同するサブスク会員を募集。会費は月額3000円で、約260人が参加したという。創部にあたり“みんなで作る”と掲げながら、実際は会員からの活動提案は一切無視。国分の意見だけが通るという〝オレ様事業〟で、開拓部の会員は、単なる手伝い要員だったという。


　国分のコンプラ違反の詳細は明かされていないが、番組スタッフに対するわいせつ画像の送受信とパワハラの常態化が報じられており、一発アウトとなったということは、何らかの決定的な証拠があったことは確か。オレ様気質に「ここでもか」といった印象は拭えない。


「同誌に対して運営サイドは、『TOKIOの廃業に伴いまして、当社もご関係者との協議や調整等を済ませたうえで廃業する予定です』と答えているが、会員から集めた78万円の会費と公金800万円についてはどうするつもりなのか」（関係者）


　株式会社TOKIOの社長・城島茂（54）は、福島県知事に直々に電話謝罪し、残った城島と松岡の2人には今後も福島の復興に関わって欲しいという前向きな話にまとまっているようだが、リーダー城島の誠意だけで許される事案ではない。今後、きちんとした対応が求められる。


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　芸能界に新たな“流儀”が定着し始めている。関連記事【もっと読む】松本&中居、永野芽郁&田中圭、国分太一…性加害・不倫・コンプラ違反の内容問わず「会見ナシで雲隠れ」が芸能界の慣例なのか…では、なぜか開かれない記者会見という「珍現象」について伝えている。


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