日本不安症学会(千葉市)とヴィアトリス製薬(東京)は、全般不安症(Generalized Anxiety Disorder、以下GAD)に関し、正確かつ生活者に寄り添った情報を社会へ届けるべく、啓発に関する連携協定を締結した、と発表した。取り組みの第一弾として、5月11日(月)からヴィアトリス製薬が展開するGADの疾患啓発キャンペーン、「その心配性、“GAD”かも。」の監修を日本不安症学会が務めた。

 GADは、複数の出来事や活動に対して、慢性的にコントロールできない過剰な「不安」や「心配」を中心症状とする疾患。加えて、十分な睡眠がとれなくなったり、筋肉が緊張して凝ったりするなどの身体症状や、落ち着かない、疲れやすい、イライラする、集中できなくなるといった症状もみられる。その結果、生活や仕事において深刻な機能障害を起こすことがあるとされる。

 世界保健機関(WHO)によると、日本におけるGADの生涯有病率は2.6%と報告されており、自己記入式質問票であるGAD-7を使用した最近の研究では、疑いを含むGAD(GAD-7スコアが10点以上)の有病率が7.6%と報告されているとのこと。

 しかし、日本においてGADの認知度は低く、「自分が心配性なだけ」「性格の問題」と捉え、専門家へ相談するケースは決して多くなかったという。

 こうした背景から、GADに関するエビデンスに基づいた正確な理解と早期受診・適切な治療を促進する情報発信は重要と判断される。協定締結を受けて日本不安症学会の清水栄司理事長は、「医学専門家の立場から、分かりやすい情報発信を行い、適切な治療につながる環境づくりに貢献していきたい」とコメント。ヴィアトリス製薬のソナ・キム社長は、「本連携を通じて、日本におけるGADの理解向上と、当事者およびその周囲の方々への支援強化につなげていく」としている。

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