資産のうち投資は何割がベストか…お金の専門家が見出した｢年代別･貯金と投資の最適バランス｣

株価の暴落はいつ来るかわからない。資産のすべてを投資に回すのはNG。経済評論家の頼藤太希さんは「心の安定を保ちながらリターンを狙うなら『120の法則』で貯金と投資の最適バランスを考えてみるといい。とくに日本円を持つことは分散投資の側面からも効果が証明されている」という――。
■【大原則】目的・時期に適した商品で貯める
お金は、目的・時期に合わせて適した金融商品・制度で貯めることが重要です。時期は「短期」「中期」「長期」と3つに分けるのがベターです。
短期のお金は「日々出入りするお金」。日常生活費やもしもの場合に備えるお金です。これらは、すぐに引き出して使えることが重要なので、現預金で貯めます。
生活費6カ月分は現預金で必ず確保しましょう。急な病気やケガ、リストラなどが起こっても慌てずに済みます。もしもこうした万が一のときのお金もない状態で投資をしていたら、いざお金が必要になったというときに損失を抱えている資産でも売却せざるを得なくなります。なにより、キャッシュは心の安定を得るために必要なのです。
中期のお金は「5年以内に使い道が決まっているお金」。たとえば、住居購入の頭金、車の購入費用・買い替え費用、留学費用、結婚資金などがあります。お金を使うまでにやや時間がある分、少しでも増やしたいところですが、いざ使うときに元本割れして足りなくなってしまったら大変です。
よって、元本保証がありながら金利が高い、定期預金や個人向け国債が適しています。日本は現在、金利上昇局面を迎えています。金利上昇の恩恵を受けながら貯めるならば、半年ごとに利率が見直される10年変動国債がおすすめです。
長期のお金は「10年以上使わない将来のためのお金」です。子どもの大学資金や老後資金だけでなく、10年以上先に使うお金には車の買い替え費用、リフォーム費用、学び直し費用などがあります。
お金を使うまでに時間の余裕が十分にあるので、元本割れの可能性はあれど、増える可能性が高い株や投資信託を利用するのがベターです。インフレに対抗するためにも投資は不可欠です。その際、税制優遇のあるNISAとiDeCoを利用するのはマストでしょう。
■現金と運用資産の割合を決める「120の法則」
お金があるからといっても、そのほとんどすべてを投資に回してしまうのはNG。そんなことをしてしまえば、値動きに一喜一憂することになってしまいます。落ち着いて投資できる資産の範囲を決めて投資することが大切です。
投資やビジネスの世界では「Cash is King」と呼ばれています。現金を一定比率持つことが安心につながるというわけです。
あくまでひとつの目安ですが、無リスク資産（現預金・個人向け国債）とリスク資産（株・投資信託・金など値動きのある資産）の割合は、「自分の年齢」と「120から自分の年齢を引いた数字」を対応させる「120の法則」がおすすめです。
■30歳なら資産割合は「30：90」
30歳であれば、無リスク資産とリスク資産の割合は「30：90」と考えるイメージです。資産500万円の場合、無リスク資産は125万円、リスク資産は375万円となります。60歳であれば、無リスク資産とリスク資産の割合は「60：60」。資産が2000万円であれば、無リスク資産1000万円、リスク資産1000万円に分けて保有するイメージです。
ただし「120の法則」では、資産が少ない場合、無リスク資産の金額が少なくてもよいということになってしまいます。最低でも生活費6カ月分は現預金で確保しましょう。
なお、一般的な「120の法則」は、40歳ならば「債券：株式＝40：80」という具合に、債券と株式の割合で資産の割合を考えます。ただ、預貯金などの無リスク資産はこの法則とは別で考える必要があるため、正直使いにくいです。今回紹介した無リスク資産：リスク資産の「120の法則」は、筆者が使いやすくアレンジしたものです。
■日本円を持つことは分散投資として有効
資産運用において「日本円」を持つことは、分散投資効果の側面からも有用です。
図表3はMRCI's Inter-Market Correlationの情報をもとに、直近半年間の資産ごとの相関をまとめたものです。相関とは、2つの資産の値動きの関係を表すもので、＋1から－1の間で動きます。
ポートフォリオ全体の値動きを安定させ、リスク対比で効率的なリターンを上げていくためには、逆相関の資産を組み合わせることが大切です。
日本円のところをみると、S＆P500、日経平均株価、米国債、USドル、金（ゴールド）とすべての資産に対して逆相関になっています。つまり、日本円を持っておくことは、分散投資効果の観点からも有用だということがわかります。
■頻繁に起こる暴落に備えながら投資を継続する
マーケットに暴落はつきものです。株式市場に目を向ければ、2020年以降では、2020年2月「コロナショック」、2022年2月「ウクライナショック」、2024年8月「日本版ブラックマンデー」、2025年4月「トランプショック」と実に4回もありました。
いつ、どんな暴落が起こるかは誰にも予測できません。
暴落の原因として挙げられるものには、大きく分けて「バブル」「景気後退」「為替」「政策金利」「政治・選挙」「戦争・テロ」「天災」の7つがあります。どれか1つが原因となることもあれば、複数の原因がからむこともあります。
過去の暴落からどれくらいの期間で回復したのかを知っておくと、冷静に対処しやすくなります。
過去に発生した暴落からの回復期間を見るとおよそ1～3年、長くても5～6年となっています。
回復にはおおむね3年程度はかかるので、FIRE（経済的自立と早期リタイア）を実践している人や、資産を取り崩して生活している人は特に、生活費3年分は無リスク資産で保有しておきたいところです。
株式相場が上昇を続けていると、リスク資産にお金を回していないとなんだか勿体無い気がしてしまいますが、将来に備えてキャッシュをしっかり確保することは重要です。
本稿が、みなさまのお役に立てれば幸いです。

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頼藤 太希（よりふじ・たいき）

経済評論家・マネーコンサルタント

Money＆You代表取締役。中央大学商学部客員講師。早稲田大学オープンカレッジ講師。ファイナンシャルプランナー三田会代表。慶應義塾大学経済学部卒業後、アフラックにて資産運用リスク管理業務に6年間従事。2015年に現会社を創業し現職へ。日テレ「カズレーザーと学ぶ。」、フジテレビ「サン！シャイン」、BSテレ東「NIKKEI NEWS NEXT」などテレビ・ラジオ出演多数。ニュースメディア「Mocha」、YouTube「Money＆YouTV」、Podcast「マネラジ。」、Voicy「1日5分でお金持ちラジオ」運営。『はじめての新NISA＆iDeCo』（成美堂出版）、『定年後ずっと困らないお金の話』（大和書房）など書籍110冊超、累計190万部。日本年金学会会員。ファイナンシャルプランナー（CFP®）。1級FP技能士。日本証券アナリスト協会 認定アナリスト（CMA）。宅地建物取引士。日本アクチュアリー会研究会員。X（＠yorifujitaiki）

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（経済評論家・マネーコンサルタント 頼藤 太希）