2024年5月8日、韓国メディア・韓国経済は「ハイブリッド技術と円安を武器に、日本車が米国・インドなど主要市場で売り上げを伸ばしている」と伝えた。
自動車業界によると、1~3月期の米国市場でトヨタ、ホンダ、日産など主要な日本車メーカーの販売数が一斉に大幅増加を見せた。
同期間、GM(1.5%減)をはじめ起亜自動車(2.5%減)、ステランティス(9.6%減)、現代自動車(0.7%増)、フォルクスワーゲン(1.1%)、テスラ(4.0%)、BMW(1.3%)などは販売数が減少または足踏み状態となっている。
「日本車全盛時代」はインドでも見られるという。
日本車の躍進は、「EV(電気自動車)の代わりにハイブリッドカーに集中した戦略のおかげ」と分析される。記事は「両市場での日本車のライバル、韓国の完成車メーカーは緊張している」と伝えている。かつてない円安のなか、日本車は米国での販売価格を下げておらず、ディーラーに支給するインセンティブも増やしていない。為替差益はそのまま営業利益に反映されている。
自動車業界関係者は「日本メーカーは今の販売価格でも十分に売り上げ目標を達成できると判断し、攻撃的なマーケティングより内実を固めることに力を入れている。いずれ分厚くなった懐のひもを解くことがあれば、ライバル関係にある現代自グループはダメージを受ける可能性がある」と警鐘を鳴らす。
現代・起亜自はハイブリッドカー市場攻略を強化する形で対応する戦略を立てているという。10~12月期に稼働予定の米ジョージア州EV専用工場はハイブリッドカーの生産も行えるよう変更。
この記事に、韓国のネットユーザーからは「EVよりハイブリッドに専念したトヨタの戦略が今のところ大当たりしているわけだ」「現代・起亜自と文在寅(ムン・ジェイン前大統領)は世界中が水素自動車に背を向けているのに、『この道しかない』とオールインした。ハイブリッドを主張する日本車業界を鼻で笑ってたよな」「AIとの電気争いにEVは勝てるか?AIが優先だろう。ハイブリッドが正解だ。