2026年1月6日、中国メディアの参考消息は英紙デイリー・テレグラフの報道を基に、日本の自動車メーカーが直面する中国の自動車メーカーによる「電動化ショック」について紹介した。
記事は初めに、約30年前にトヨタ自動車がハイブリッド車（HEV）の先駆けとなった初代プリウスを市場に送り出してからの20年間は、日本の自動車メーカーが時代に即したセールス戦略や出色の燃費効率を背景に、世界の自動車市場のトップに立っていたことに触れつつ、「新しいレースはもう始まっている。
20年代の主戦場となったのは電気自動車（EV）だ。この戦場に関しては、トヨタ、ホンダ、マツダ、三菱自動車、日産、スバル、スズキなど昔日の業界の王者たる日本の自動車メーカーは中国メーカーにリードを譲っている。日系メーカーは昔話の『うさぎとかめ』の競争のように、後から追いつこうと考えているのかもしれないが、今やBYD、吉利汽車、広州汽車集団（広汽）などの大手メーカーは日本市場への進出を図っている。特にBYDは、日本市場向けに特別設計した軽自動車のEV『ラッコ』を投入している」と紹介した。
記事によると、EVとプラグインハイブリッド車（PHV）が世界の自動車販売台数の4分の1を占めており、国際エネルギー機関（IEA）の予測では30年には40％を超える。また、世界最大の自動車市場とされる中国市場でも19～24年にEVとPHVが総販売台数に占める割合は5％から46％へと跳ね上がった。
自動車業界の調査会社「JATO Dynamics」のフェリペ・ムニョス氏は、ベトナムやタイなどの東南アジア諸国やインド、メキシコ、ブラジルなどかつて日本車が優勢だった地域の市場でEVの需要が急増し、中国メーカーが優勢になりつつある状況について、「中国メーカーの進出で最大の衝撃を受けるのは日本車メーカーだ」と指摘した。
記事は最後に、中国車メーカーに対する日本車メーカーの対応について、「トヨタ、日産、スズキなどは新モデルの開発を加速している。ホンダは軽自動車のEV『N-VAN e：（エヌバン イー）』と『N-ONE e：（エヌワン イー）』を開発した。また、スズキの鈴木俊宏社長は中国メーカーの日本市場参入に対し、『切磋琢磨（せっさたくま）していく』と語った」と述べた。（翻訳・編集／原邦之）
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