中国メディアの環球時報によると、米小売り大手ウォルマートの最高人事責任者、ドナ・モリス氏は、5歳児が人工知能（AI）チャットボットのDeepSeek（ディープシーク）を学んでいる中国から着想を得る必要があるとの考えを示した。
環球時報が米フォーチュンの報道として伝えたところによると、米企業は従業員のスキル向上に時間との闘いを強いられている。
AI業界のトップリーダーらは、ホワイトカラーの仕事が今後18カ月以内に大きな変化に直面する可能性があると警告している。しかし、日常業務でAI技術を活用している労働者は比較的少数で、この乖離はウォルマートなどの大手企業に従業員向けの大規模なAI研修の導入を迫っている。
モリス氏はフォーチュンのインタビューで、「中国では5歳児がDeepSeekを学んでいる。これは、彼らが能力開発をどれほど信じているかを物語っている」と述べた。中国の多くの地域で児童・生徒らは入学と同時にAIの概念に触れる。北京の小中学校では毎学年少なくとも8時間のAI教育が行われている。中国の児童・生徒らが教室でAIに触れる時間は平均すると米国の同年代よりも多い。
中国のAI教育への投資が豊富な人材パイプラインにつながっている兆候はすでに見られる。ポールソン研究所の調査によると、世界トップクラスのAI人材の約3分の1が中国出身で、米テクノロジー大手の多くが高い報酬でこうした人材を引きつけている。企業の最高経営責任者（CEO）らは、AI研修を強化しなければ、米国の人材パイプラインは取り残される危険性があると述べている。（翻訳・編集/柳川）
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